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| ファンドが作る世界スパイラル現象 |
日本株がどうしてもプラス圏に浮上出来ない。
というよりはむしろ、米株の急落を受けてよく持ちこたえたというべであろうか。
これで１１日連続、の下落である。
今までも、あと少しでプラスというところをマイナス圏ということが多々あったが、これは偶然であろうか、偶然ではないと思われる。
つまり、連続下落になることの意味合いである。
世界、米国の景気が金融不安がとのコメントは日本にはピントこない出来事だろう。
しかし、現に連続の下落はニュースでも大々的に取り上げられようし、その心理的な圧迫力は大きなものがあろう。本日もそうだがプラスになれば売り仕掛けを出す、中々細かなテクニックだがそれだけどうしても日本株を下落させたいのだろう。
つまり、買い戻しである。
買い戻すためには下値がよい。
今回の金融不安はサブプライムローンに始まり、株価の大幅下落まで、その流れは一貫性があったが、その中で二カ所ほど誤算があったのではないだろうか。
兎に角、ろくに調べもせずにどんどん貸し出す、行き詰まるのは目に見えているではないか、東京都の銀行をみているとよくわかるだろう。
なぜ、このように小学生でもわかるような過ちをしたのであろうか。
一つ目は証券化した貸し出し金を海外に全額配布の予定が、某証券会社の空売りにより、国内に残ってしまったのではないだろうか。
その付けがいま金融機関をおそっているのである。
もう一つは、１月の怒濤の空売りの買い戻すタイミングをまたまだ、株は上がらないだろうとの読みが、意外に日本株が買い戻しプラス期待値であげだした。
そのための買い戻しが大幅に遅れたことではないだろうか。
日本株を下げる。それは空売りの買い戻しと大きな関わりがあるように思える。
そのためには、プラス圏ではいけない心理的な側面で本日ならプラスでの着地を終盤持ち株の空売りでマイナス着地に持っていったように思える。
米国は下げが下げを呼んでの買い戻しとなろう。
したがって、どこで線を引くかにかかってこよう。
だだ、石油の動向を見ていると更に一段の下げの展開も視野にいれなくては成らないだろう。
米国は下げて買う。株価の下落については、石油価格の二百ドル説など今後の展開に自信があるのだろう。日本は少なくとも、上値わ追わせない、買い戻し手法となるのではないだろうか。
彼等の手法は石油という究極の生活必需品を人質に買い上がるこの手法は世界経済をどんどん縮小していくてあろし、貧富の差の拡大は消費に大きな影響を及ぼし、人命にも影響を与えよう。
このままでは経済は確実にスパイラル現象を起こし、世界経済は崩壊の道に進むだろう。
投機家は自らのまいた種でその結果が自分に返ってくることを肝に銘じるべきである。
しかし、米国の要人はその解決に何ら手を打とうとしない。
それどころか、ファンド・投機の規制さえやろうとしないのはなぜか、極めて疑問が残る。
いくら米株が下がろうが、放置している。
経済の根幹の株価その株価が猛烈な勢いで下落し続けている。
しかし、何ら手を打とうととないのはなぜなのか、その答えは時間が解決してくれるだろうか。
その疑問は次回に検証しよう。
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| 日本株下落の理由の一考察 |
米株が少しばかりとはいえ上昇した。
それを受けての日本株、期待されたものの売り先行から入り終始売り展開となった。
いままての日本株の展開からいえば本日は上昇の期待と成ろうがなぜ大きく売られたのであろうか。
その源泉を米国の１月の状況から見てみると、１月スタート時は１３３６４ドルであったが月末には１２２０７ドルへ下落した。
実はこの時の下落の底である １２２０７ドルの売りでの買い戻しが一つのポイントで有ろう。
今回はこの下値から１１３５０ドルで凡そ八百ドルの下落で有る。
つまり、買い戻しの可能価格であろう。
ただ、それでは今回の下落価格はどうか、当面の返済から繰り延べとなろう。
そして、今回の空売りの買い戻しは、さらなる石油価格の高騰から株の下落が考えられその時に買い戻せばよいのである。
日本も、同様であろう、兎に角時間がない、早急に日本の株を下げねばならない、従って十日連続下げという実に四十三年振りのこととか、ようするに買い戻しへの時間がないのだろう。
しかし、米国と違いは思うに任せた下げと成らない従って本日も力尽くでの下げと成ったのであろう。
貸株が問題である誰が貸しているの、もう貸さないでほしい、日本売りに荷担しないでほしいものである。
米国の例では１月の初めは１５１５５円末では１２４００円、現在が １３２００円米国とは逆に千円あまりの上ざやにある。
したがって、ここからは買い戻しには入れないで売り先攻としたところであろう。
そこで、問題が売り玉である。更に借りることが出来るのか、また貸してが有るのか、明日以降の問題点である。
米国も、もし今買い戻せばさすがに日本株の上昇になろう。
このような流れをどう対処しょうとするのか、いくら、米国の石油の猛烈な値上がりがあろうと、もう、限界ではないだろうか。
しかし、米国の大手証券会社は必至で下落へのメッセージを送り続けている。
石油価格の三百ドル節、また、ロイターによると本日は、メリルリンチが、米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）の投資判断を従来の「バイ」から「アンダーパフォーム」に引き下げ、目標株価を従来の２８ドルから７ドルに下方修正したとのことこれで本日の株かに与えるインパクトは絶大であろう。日本株か１月を下回るまでは必至で米株の下落を進めざるを得ないだろう。
しかし一端買い戻しに入ればその流れは相当なものとなろう。
六ヶ月を７月に控えて時間との戦いとなろう。
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| 太陽光発電と水素自動車の温暖化技術は世界を救うか |
昭和シエル石油が最大級の太陽発電工場を建設するとのこと、投資額は一千億円、しかも、シリコンを使わない仕組みまであるとのこと、実はこの仕組みにこそ意義が有るだろう。
簡単な素材シリコンで有れば、またまた、買い占めにあうからである。
太陽光まで阻止する買い占め、温暖化阻止であろうがお構いなし儲かれば何でもする彼等にはやりかねないことである。
そして、工場の建設場所である。当ブログで何度も記述しているが、内需拡大のためには是非とも国内での建設がベストである。
官民挙げて国内での建設に取り組むべきであろう。
かように、太陽光発電がいよいよ本格化してきた。
世界の一戸建て、マンション、ビルには太陽光の取り付けを強制するこの取り組みが脱石油の大きな根源になる。
一方では水素自動車、水素をエネルギーとする自動車で全くクリーンな車である。
課題も多いが、本田・マツダ・そして、トヨタも追従するとのこと、その仕組みはさておいて、このような車の開発は買い占め者の牽制に成るかもしれない、地道な努力だが、日本でこのような開発をすすめる一方、投資資金は自らの利益の確保のみに専念し、地球が温暖化しょうが関係がない。
このような日本の技術は投機資金から石油高騰から世界を救えることを期待したい。
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| アデランスの今後に注目 |
アデランスの新布陣が決まったようだ、筆頭株主のスティールからの役員投入で、新社長は子会社からとのこと、はてこれからどう展開するのか、スティールとしてはやっと獲得した獲物である。
これからどう料理するかにかかってこよう、アデランスには多額の資産があるという。
一説によれば、株の非公開とリストラをも迫っていく予測がある。
我々は同社の今後を十分に検証する必要がある。
今回の株主総会で多くの企業が、ファンドの要求を拒否出来た。
アデランスの株主だけが賛同したのである。
非公開にでも成ればその後の経緯はわからない、彼等がどのようにアデランス社を料理するのか、どちらにしても彼等が健全な会社運営を図るとは思えない、資産の食い散らしや、社員の今後も心配である。
それだけ彼等にたいする信用は薄いのである。
特に、日本の社長が穏健派から過激派に代わったようで、本社からの要請も強いと聞く、多くの社員がリストラかに成れば、今回の提案に賛同した株主の責任は大きい。
そのように、成らぬように、健全な運営をスティールに望むところである。
彼等の出方は今後のファンドの手本となろう。
ところで、本日の日本株もアジア株の下落で上値追いが出来ず、後半売り込まれる展開となった。
日本株の下落の低さはインフレ懸念の低さと石油高騰を省エネでしのげるとの見方から外人買いも入り、比較的軽微にすんでいるのではとの説もあるが、たしかにそのような見方も有ろうが、日本自体も石油の高騰により、今後の景気見通しが極めて、厳しくなってきたこのような状態で果たして日本株の信頼はあるのだろうか、むしろ、売り込みの買い戻しと思われる。
この買い戻しは日米とも同条件であろう。
しかし、日本の場合は円安による業績の好転への期待があり、その技術力も今後の今後の世界をリードするとの見方から下値への落ち込みが少なく、下がればすかさず買い戻しの流れに成っているのではないだろうか。
しかし、その買い戻しが進んだ時には今後の展開は決して、予断を許さず、厳しいものと成ってこよう。
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| 経済危機を伝える、日経新聞一面トップの特集記事に ６／３０ |
日経が今までの構成を打ち破り、大胆な発想として、今の経済危機を伝えていた。
このところの、一面でのトップはこの経済の流れを記した記事が目につく、産油国に集まる世界のマネーなどである。
その中でも本日の記事は今の経済危機を丹念に伝えており、その原因が資源高に有ることを主張している。今後の経済についてもその影響力を受けて、インフレから新興国への圧迫を含めて、経済の崩壊に警鐘を鳴らしている文章である。
現実はこの記事のごときであろう。
しかし、その原因を作っている投機マネー、投機ファンドの買い占めについて触れていないところが、不思議な要素である。原油については、別の面で、投機マネーの流入を記しているが、当然今回の経済危機はこのことと切利はなせないところであり、投機マネーの抑制、規制を日経だからこそ一面で、堂々と書いてほしかった。
アメリカに遠慮のところが有るのか、このファンドの規制、についてはあまり取り上げられないし、その行為を堂々と批判し、世界の経済を正常な流れに戻さねば、この記事は現実の物となり、本当に、世界の経済は滅亡に進むことになろう。
いまのままでは、ものすごいスピードで経済が逆回りし、マイナス成長へと回転していくことになろう。世界の経済をマイナス回転させて、何の利益が有るのだろう、袋を広げた風の神が地球全体の富を吸い上げていく、今まさにそんな構図の世界と化している。
経済は正常である。日本経済も順調に発展していよう。
しかし、その経済を減速させ、マイナス成長をさせているのはいわずとしれて原油だがである。
生活必需品を盾に世界の富を吸い上げ、多くの人類を困難に追いやる投機資金、いまやマスコミその投機資金の規正を臆することなく記事にかくべきであり、そのことを怠ればその前途はまさに、地獄とかしていこう。
さて、現実の株価は今回の目標である石油価格百四十ドルをこえた。
そして、次のステップである百五十ドルへの礎を築いた、一端下げに転じることに成るのではないだろうか、そして、さげるだけ下げた株も本当に恐慌に成れば、元も子もないだろう、とりあえずの反発をみなければ、いくらファンドといえども、自分の身をそいでいるような物、このようなことが長く続くはずはないだろうし、ひと反発は近いと思われる。、
反発の目処としては、１月の売りコストが一万二千五百ドルとすれば、そこから千ドルあまり一万一千二百ドル〜一万一千五百ドルのゾーンが売りの買い戻しゾーンか、少なくとも、一応の下値に届いてきたのではないだろうか
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