オリンピックの話で恐縮ですが、今回のオリンピック日本人選手の期待値と結果はどうなのか、頑張ったレスリング選手、卓球、体操選手、水泳、一方、予期せぬ結果に終わった、女子マラソン、柔道の一部の選手、男子サッカー、野球も苦戦中、
女子マラソンは当初とは全く予期せぬ結果であった。というよりは、三人枠であれば、補欠を確保しておかねばならない。
今回の反省として、せめて一月前には体調検査をすべきである。当日棄権の選手は一月前から調子が悪かったようようであるか、オリンピックは個人の参加ではない、国を代表していくと言うことを自覚すべきで、調子が悪ければ、申告すべきである。
また、いらぬ、プレッシャーとなるメダル候補者への支援金もやめるべきであろう。
また、男子サッカーは連敗という、予期せぬ結果でと言うよりは、あまりの惨敗に開いた口が閉まらない。団体競技はどうしょうもない、指揮官の選定がすべてではないか、柔道の一部選手もその範疇だろう。
ただ、柔道は重量級をのぞいて、レスリング化しており、今後はレスリングの練習も必要ではないか。
野球も思わぬ苦戦中、韓国戦の投手継投の失敗がその理由、任せる、温情が持たらすここ一番での失敗の取り返しのつかなさを見た思いである。
一方、日頃の頑張りが如実に結果にでた、女子レスリング、体操の男女とも善戦は思わぬ結果か卓球も最後まで頑張った、水泳も順調に結果を出した。
このように、勝負と時の運と言うが、事前に防げる要素もある。
勝てば官軍ではないが、敗者にはそれなりの理由があろう。理由を解析することこそ必要であろう。
本日株式市場は好条件にも関わらず、一段高にはなり得なかった。
株式市場もまた、分析が必要であろう。
日本の景気減速を盾に、売りも入っており、再度、13500円を超えてくると猛烈売り込みに注意である。
しかし、石油の下落が、円安がいつまで続くのかの懸念はあるが、次第に企業業績に反映してくるではないか。企業業績の回復が早いか、石油の再度の高騰が早いか、経済は極めて不安定な状況にある。
本日の日経新聞の一面で、新興国の営業益比率が欧米と逆転、とか、今後の日本も、欧米を離れ新興国への比率を高めていかねばならない。
アメリカの悪戯な金融経済政策とファンドに負けないための方策を高め安定経済を築かねばならない。
そのためにも、経済の基盤は欧米から新興国へのシフトであろう。

政府の総合経済対策の骨子が出た。
原油高の中、世界経済が減速し日本もその影響を受けて、企業業績も大幅減益となってきた。いくら呑気で、自己中心の与野党もさすがに、現状、経済施策の必要性を認識してきたのとかとの期待感を持って、今回の総合経済緊急対策を期待を持っていたが、その骨子として、ハウス園芸農家への支援、高速料金の引き下げ、中小企業の資金繰り支援と太陽光発電の導入支援、等比較的限定的要素が強い内容と成っているようだ。
かつての、道路等への投資でないのが幸いだが、資金のないなかでの支援で大変、小粒で特定者への効果との印象が強い。
漁業者への支援も原油高騰価格の補填であるが、これは、高い原油価格を支払う一般庶民からすれば、原油税の二重払いのような気がする。
むしろ、総合との名の下では、ある程度全体的に消費を促すような施策、例えば、原油税を２〜３割り引きさげ、漁業者には更に、上積みする、地方税として地方に影響が出るなら、その分は国が補填する等の施策が全体的に経済の活性化に結びつくのではないだろうか、このままでは、車など石油の消費を控える傾向になり、税金も大幅に減収と成るのではないだろうか。
特定者への支援は結果的には経済的な効果は特定されるように思える。
特に太陽光発電の導入、次世代自動車への支援等は当ブログで何度も記述しているところで、今まで手を打たなかった政府の無策を露呈した施策のように思える。
緊急且つ効果的な施策とするならば、石油高騰で冷え切った経済と消費をどうほぐしていけばよいのかを検討しなければ成らない。
果たして、これだけの支援策ではどの程度、経済支援効果が緊急策として、出るのかはなはだ疑問である。
なお、今回の石油高騰はやや減少してきているが、いつな何時高騰するかわからない。
当ブログでは８月下落、９月から再度上昇し、いよいよ年末には二百ドルへの予測しているが、米国がどこまで、本気で石油高騰への投機抑止を打ち出していくかに掛かっているが、多分、本気での投機抑止策は出来ないよう思える。
つまり、再度、上昇するとみるが。
日本も非産油国と共同で石油投機の抑止を米国に求めていかねばならないだろう。
つまり、総合対策としては、このようなことも念頭に考えねばならないことである。

石油価格が規制と世界経済の低迷での需要後退を受けて、一端フアンドの売り展開から大きく下落している。
石油価格の下落は世界経済にとって最も良薬と成るだけに、今後、の世界経済に与える影響ははかりしれないだろう。
問題はこの石油価格が再び、高騰する可能性である。
台風の目の中といつた現状の中、石油価格の上がる条件として、最も警戒を要するのが、米国の住宅価格の下落に伴い、米政府系住宅金融機関の連邦住宅抵当金庫（ファニーメイ）と連邦住宅貸付抵当公社（フレディマック）の損失拡大である。
実は、この損失額の実にサブプライムローンの半額を保証しているとのこと、損失額によっては、自己資金では支えられない可能性があり、場合によっては、とんでもない損失額となり、金融機関の買い支えが大きな焦点に成る可能性があることである。
その、住宅価格は以前低下しており、その兼ね合いによっては、大変なことになる可能性がある。
その時は再び、金融不安からドルが売られ、石油が暴騰することになる。
果たして、その時期までに、政府がどう手を打つかに掛かってくるか、ブッシュ政権では果たして効果的な方策を打てるのか、そこにすべての問題点があろう。
この、問題を意識的に解決すれば、経済の先行きは見えてこようが、今まで、この一年間、ファンドと連携したかのような、政策から手段を変えられるかどうかが問題であろう。
また、石油価格の高騰とともに、穀物の高騰も米経済に大きく貢献しており、この貢献を断ち切ることが出来るのかどうかも課題であろう。
本日は閑散な相場とはいえ、石油の下落と円安の中で、いまいち上昇を見なかったのは、米国の動向に不信感があることと、日本経済の減速に売り展開している筋の介入であろう。さて、経済の改善を受けて、今夜の米株は上昇するのか、兎に角、一つのことが解決しても、またまた、別のことを持ち出して、売り対象とする米国だけに、今夜の展開も油断出来ないだろう。

今年のオリンピックの各国のメダル獲得数は今までの欧米露中心から、 各国へ散らばりを見せている。
まだまだ、後半の陸上をのこしており、何ともいえないが、前半特に、水泳を見ていると、以前は圧倒的な強みをみせたアメリカ、しかし、今回は日本を始めアジア勢の健闘が目立つ、勝負も全体的に僅差の勝負が多くなつてきたようである。
米欧の各国とアジア各国の差が縮まったように思える。
なぜなのか、つまり、アジア勢の体格、体形が驚くばかりに、向上している。
欧米との体格も以前のように、大差はなく、平均化されてきたようである。
そうなれば、人間の能力差などあまりなくなるのではないだろうか。
今回の中国の頑張りは地元として、称賛されようが、競技に参加する対象者の数、つまり、その国の競技対象者人口とやはり、文明度というか、いわゆる練習出来る環境が問題になってくる経済力はメダル獲得に大いに関係しているように思える。
この条件を満たしておれば、物理的にその国は有利になる。
その意味で、中国、インド、アメリカ、ロシア、日本等の人口と練習場の提供の有利さの国が有利といえよう。
同じ条件で練習をしたとなれば、経済力の向上著しい、中国、韓国の強さは説明できよう。その中でも、その国の意気込みもまた大きな影響があろうし、韓国の健闘振りが光るが、一方、インドはもう少しはメダルが取れてもいいのではないだろうか。
今後、文明度、経済度が均衡化してくれば、柔道に見られるごとく、一層、メダル獲得数は平均かしていくのではないだろうか。

オリンピックでの日本柔道は曲がり角にきているかに思える。
初日の柔道を見て、組まない、負けない方策のいわば、ゲームのようであるが、
内容的には、柔道というよもレスリング、相撲、格闘技の混合競技の様相である。
つまりは、何でもありの様相で、朽ち木替えしなるあまり聞き慣れない技が横行している。そこには、足取りなど潜つて、でも勝つ、ルールなど後からついてくればよい、相手に勝てば官軍との流れに成っている。
まさに、柔道とは名前だけで、日本を離れて、海外へその覇権がうつり、好きなように、アレンジさてきたようである。
今の、世界経済もいわば、この柔道のごとく、何でもありの時代、石油、穀物、あらゆる物が経済投機の対象となる。
株は成長企業を買うことから、資金に物をいわせた売りの時代へと変貌している。
勿論、アメリカの金融不安がどのような成るのか、極めて不透明なところがあろうが、その金融不安を招いたサブプライムローンも不可思議な貸し出しで、それを証券化し海外へ等いわば、もともと、怪しげな金融商品を海外へまくなど、誠に、何でもありの時代である。
そこには、良心もルールらしき物すらない、儲かればよいとのながれである。
世の中、すべてが、このように、何でもありの時代になっていのか、柔道をみて、特にそのように感じざるを得なかった。
外人主導ルールの展開に株式市場と相通じる物を感じざるをえなかった。
本日の日本株も昨日の米国の売り展開で、終日、買い戻された株の売りが続き、売られた株の買い戻しと売り買い交錯とレンジ内での売買に株式市場の、縮小化の流れに世界経済の展開を危惧せざるを得ない一日であった。
米株は下値の１１０００円までまだ余裕を残しており、金融不安の再来と原油の再騰姿勢もあり、ここは売り仕掛けの流れであり、今夜の米株も売り先行の展開が予想されよう。
日本株も銘柄に関係なく、売り先行の縮小市場の展開が予想され、一段の下げが懸念されよう。