日経が今までの構成を打ち破り、大胆な発想として、今の経済危機を伝えていた。
このところの、一面でのトップはこの経済の流れを記した記事が目につく、産油国に集まる世界のマネーなどである。
その中でも本日の記事は今の経済危機を丹念に伝えており、その原因が資源高に有ることを主張している。今後の経済についてもその影響力を受けて、インフレから新興国への圧迫を含めて、経済の崩壊に警鐘を鳴らしている文章である。
現実はこの記事のごときであろう。
しかし、その原因を作っている投機マネー、投機ファンドの買い占めについて触れていないところが、不思議な要素である。原油については、別の面で、投機マネーの流入を記しているが、当然今回の経済危機はこのことと切利はなせないところであり、投機マネーの抑制、規制を日経だからこそ一面で、堂々と書いてほしかった。
アメリカに遠慮のところが有るのか、このファンドの規制、についてはあまり取り上げられないし、その行為を堂々と批判し、世界の経済を正常な流れに戻さねば、この記事は現実の物となり、本当に、世界の経済は滅亡に進むことになろう。
いまのままでは、ものすごいスピードで経済が逆回りし、マイナス成長へと回転していくことになろう。世界の経済をマイナス回転させて、何の利益が有るのだろう、袋を広げた風の神が地球全体の富を吸い上げていく、今まさにそんな構図の世界と化している。
経済は正常である。日本経済も順調に発展していよう。
しかし、その経済を減速させ、マイナス成長をさせているのはいわずとしれて原油だがである。
生活必需品を盾に世界の富を吸い上げ、多くの人類を困難に追いやる投機資金、いまやマスコミその投機資金の規正を臆することなく記事にかくべきであり、そのことを怠ればその前途はまさに、地獄とかしていこう。
さて、現実の株価は今回の目標である石油価格百四十ドルをこえた。
そして、次のステップである百五十ドルへの礎を築いた、一端下げに転じることに成るのではないだろうか、そして、さげるだけ下げた株も本当に恐慌に成れば、元も子もないだろう、とりあえずの反発をみなければ、いくらファンドといえども、自分の身をそいでいるような物、このようなことが長く続くはずはないだろうし、ひと反発は近いと思われる。、
反発の目処としては、１月の売りコストが一万二千五百ドルとすれば、そこから千ドルあまり一万一千二百ドル〜一万一千五百ドルのゾーンが売りの買い戻しゾーンか、少なくとも、一応の下値に届いてきたのではないだろうか

クェートの政府関係者は石油は十分に供給しており、石油不足は投機が主因と述べている。
このように、生産国も認める買い占め、そのことに批判の声が少ない現状がさらなる投機に走らせているのだろう。
米国の新大統領候補もファンドの規制についてその必要性に言及している。
ただ、現政権はあまりにも自由にやらせているかに見える。
そのことが、米国の海外投資額の多さに結びついているのかもしれないが、世界を人質にとる手法はあまりにも、卑劣である。
昨夜の米国市場もファンドの猛威が収まらない、株の空売り、石油の買い上げ、ゴールドマン等の一部証券会社が投機をしているとか、ファンドとのいわば世界を経済的に握れる立場の金融グループが世界を苦しめ、自己利益の確保に奔走している。
多くの人々が困ろうが関係がない、今まで歴史上いろいろな事件があった。
しかし、それは戦争であり、局地的な問題であった。
今回の生活用品の買い占めはいままでにない、極めて恐ろしいことである。
株もとことん売り尽くすことはないが、何処かで買い戻そうが、問題はその過程であめろう。
投機の皆さん、世界は困っている混乱している是非投機による買い占めだけはやめていただきたい。皆さんだけでは世界は成り立たないのである。
最近石油投機の広告も目立ってきた。このことが世界的に進めば、どうなる石油を持っては人類の破滅に進むことには成らないだろうか。
ファンドの世界制覇は資本主義の崩壊か 08/03/07
本日の某株式新聞でバーナンキの発言について、不思議との表現でありながら、彼はインフレターゲットの実験をしいと思っているとか、全くこの文章の方が不思議である。
日経もそうであったが、今の流れを正当に見られぬ何かがあるのだろうか。
バーナンキ発言を合図とした今回の株価下落は、今までも述べてきたように、それだけ腰の入った総攻撃となる。
バーナンキ発言・石油の高騰・円高とくれば、流石の日本株、世界の株価も大幅下落となろう。
米株は五百ドル上昇で余裕を残して、スタートである。
新興資本で上げた分も今回の強烈な売り込みでのみこんでしまった。
何度も、売りと買い戻しを繰り返し、その間、買いとしてつぎ込まれた資金、自社株買い資金・個人の買戻し・法人買い・新興資金等も全て吸い上げてしまう、その結果多額の資金が日本・世界の市場から得たことになる。
その都度、いろんなことを理由としたが勿論サブプライムローンを主体とした展開である。
今回もあと一週間もすれば買い戻しが入り、上値を売って、下値を買う、いわゆる濡れ手に泡の状態であろう。
このようなことを一度経験すれば止められないだろう、何度も何度も繰り返すこととなる。
しかし、このようなことを繰り返していると、世界の資金はファンドに集まり、金の運用が全ての世界となる。
所謂、資本主義の崩壊である。共産主義は資本主義の崩壊から生まれるという、マルクスの資本論がまさに実践されたことになる。石油は高騰し、穀物も高騰、生活に支障をきたす彼らの行為は一握りの資本家による、世界制覇となるだろう。
このことへの、反発はかならず起こり、世界の混乱の中で経済秩序の崩壊をもたらすだろう。富の集中とそれを守る軍事が新たなる、世界を作ることになる。
したがって、働かずして、富を得る貧富の差が凄まじいばかりに現れる。
そんな時代の到来である。
このようなことにならないためにも、日本も打たれるばかりではなくて、日本ファンドの設立で最大になった世界第二位の外貨準備高を活用すべきである。
そして、世界の富を奪い取るよな活動に断固対抗すべきである。
自国の富は自国で守らねばならない時代である。
ただし、原資は外貨準備高としなければならない。枡添大臣は厚生年金をとのことであるが、そんな生易しいものではない、国民の年金は残さねばならない。埋蔵金の活用である。
さて株は米国が一万二千ドル割れの寸前であり、一応下げ止まるところではないか、問題は日本株の下値目標である。前回もそうであつたが上げた株がスタートに戻る時期が下値であった。したがって、一万二千五百円ところが一応の下げの目処ではないだろうか。
まだまだ、米株は大幅反発とは行かないだろう。
権利取りまでは日にちもある。出来る限り下値で大量の買戻しを狙うだろう。
そのためには、十五日以降ぐらいからの買戻しでよいのではないか。

ユーロー圏のインフレ対策として利上げの可能性が高まってきた。
米国の金利据え置きによって、対ユーロードル安となり、その分石油が値上がるとの図式である。
これで石油値上がりの理由が出来ることとなり、石油価格は百五十ドルから次のステップである二百ドルを目指すこととなる。
株の買い戻しを株価圧迫で値上げを阻止し、解消に近づけば、次は石油高→株安→金融不安→ドル安→石油高→物価の高騰→企業業績の悪化の繰り返しとなり、年末に向けての石油価格の暴騰→世界経済のインフレ崩壊に　　そして、石油バブルの崩壊か、シナリオが考えられよう。
彼等ファンドが手に入れるのは、この二百ドル近辺での買い占めの売りであろう。
世界の経済の崩壊は新興国の経済を直撃し、多くの貧困層をおそうであろう。
日本でも石油価格の高騰は基礎資材の高騰を招き、当ブログでも高額商品の売れない時代を記述してきたが、それがまさに現実となり、いまや、マンションの建設費はそのコスト増で大幅上昇、土地を加味したその価格は一般庶民が手のつけられない価格となり、売れない作れない時代の到来である。
今四千万円のマンション価格は七千万近辺にまで上昇しるだろう。
つまり、価格的に作れない時代である。
このことは、実はもう一つ大変な問題を含んでいる。
それは、関連商品の売り上げである。
マンション業者は大きく減少するだろうが、風呂・台所等の設備企業の収益の悪化を招くことになろう。
つまり、物理的に物の売れすうが減少することとなり、企業収益に、そして、雇用に影響を及ぼすこととなろう。
石油二百ドル時代はスタブれーションも招きかねない危険で勝手な手法である。
マンション一つでこれだ、高級車も同様である。
しかし、一方政府の支援いかんによっては、省エネ商品の売れ行きが伸びるだろう。
例えば、太陽光発電商品・LED（発光ダイオード）の照明・そのた省エネ商品は大きくのびよう。
このような商品わ世界に輸出出来るのかどうか、今後の日本の生命線となろう。
さて、本日は米株の大幅下落で売り売りの展開となつた。
米株も何処かで買い戻さねば成らないだろうし、いずれは買い戻しに入るだろう。
日本株も売りには、株を借りる必要がある。この株は生保等から借り入れたとすれば最大で三割ぐらいか、株価下落も、それぐらいを限度とみるが、ただ、景気下落で一般人が売りに回ったときが株は厳しい状況に置かれよう。
９月以降このような状況の到来が予測されかねないだろう。

米株が大幅続落している。
金融不安と切り札石油の買い上げである。
ここまで、石油が暴騰してくれば、世界の反感を買い、反対を押し切っての、買い上げは当面の流れとして、大幅反落の危険が有る中での買い上げである。
彼等はここで、幸い、金融機関の余波を利用して石油で一気に勝負に出てきたともとれる。
通常は売り残の解消は買い戻しであるが、逆に、再度の売り込みに出てきたのではないだろうか、大幅に売り込み、再度、買い戻す、それだけ売り幅が大きくなるのだが、日本も含めての買い戻しを考えると下げに全力をとのようにも思える。
実際、米国は金融機関の悪化懸念はたしかに有るかもしれない、しかし、もし、最悪の状況で有れば、公的資金の投入もあろう。
もし、そのようなこともわからない金融当局で有ればその信頼を疑う。
金利も据え置いたのである。日本のようにさらなる利下げとは成らなかった。
今更、売り込んでも当局もどうしょうもないだろう。いたずらに、狼狽売りを呼び込む彼等の行動は、決して賢明だとはいえないだろう。もし、何かあればそれは解決に工夫があろう。
各種指標も決して悪いことばかりではない。
２００８年第１・四半期の国内総生産（ＧＤＰ）確報値は前期比年率１．０％増で市場予想と一致、改定段階の０．９％増から若干上方修正されている。
また、第1四半期の米企業利益確報値は2.5％増である。
そして、米中古住宅販売は前月比2.0％増である、ただ、あまりにもサブプライムローンの心理的影響が大きいもので住宅産業は調整局面に有ろうが、今の、抵当物件が解消すれば、自然体で戻ってこようが、今しばらくは時間がかかるのは当然であろう。
大きく売り込んで買い戻す、この限界をどこに捕まえているのか、そのあたりが下落の読みどころではないだろうか。
さて、日本も株主総会本番である。
北沢産業・興亜火災などの資産、金融持ちの会社が狙われる。
一般家庭でいえば金持ちが狙われるのと同じで、これからは、株主への還元と自社株買いをどこまで進めるかがポイントである。
狙われないための、組織作りが社長の仕事であるとの認識が必要である。
上げ賛成の日本株、空売りの買い戻し相場と第一四半期は円安で増収が期待され、当面はその技術力とともに上値期待の大きいところであるが、ファンドを中心に、売り向かうこととなろうが、どこまで借り株を確保出来売り込んでこられるか、世界を混乱の渦に落とし込むファンドの売り込み力に、多くの売り残を抱える中、一月当初の力があるのか本日の米国の売り込み状況によっては、明日が正念場となろう。

大阪経済が怪しくなってきた。
一般経済はもとより、大阪府の税収が法人税の税収見込みの減である。
町工場が多く、零細企業の多い大阪、その大阪に石油・サブプライムローンの追い打ちは経済的に大変厳しい状況に成りつつあるのだろう。
特殊技術を考案し、独自の路線を歩む企業は別にして、大多数の工場は日々の景気動向に左右されるのである。その大阪で、今回の法人税の見込み減は何よりもその厳しさを表現しているのだろう。
本年度は更に、追い打ちをかけるがごとき大阪府の一千百億円の予算減は今年は不況感を一層高め、一層の税収の落ち込みとなろう。
このような状況が続けば、法人は大阪から逃げ出すであろうし、一層の不況感が生まれかねないだろう。
大阪の地盤沈下を防ぐために、シャープだけでなく、企業誘致を積極的に努力しなければ今後の大阪はないのではないだろうか。

今、新聞・雑誌・経済論評は強弱混在の中、今後の経済見込みは極めて、判断の困難な状況に成りつつあるようだ。
今夜の米（ＦＲＢ）の金利動向について、様子見にここのところ大きく下げてきている。
住宅などの指標の悪化も遇ったが、それにしてもよく下げたものだ、今の調子で下げ、売り、続ければ遠かれ少なかれ米株は気泡のごとく消えることになろうが。
いや、その前に企業買収に会うだろうが、
その時点が何処かはさておいて、もう、ことの子細は別にしてぼつぼつ反発しなければ、売り残は増え、いや、一応は売り価格を上げての買い戻すのだろうが、膨大な売り残は依然解消しないだろう。
今夜の金利動向などは強いていえばそんなに重要でないように思う。
例えば、金利が上がることはないからたとえ少しばかり上がったとしてもそれは投機筋にとては金利の引き上げは少しの痛手かもしれないが、その石油が下がれば経済にとって好都合であろうし、石油の暴騰さえなければ、インフレどころか平穏な状態であろう。
投機筋は株や石油の動向の理屈付けに売り続けているのであろう。
今後の世界の経済の上で、ポイントに成るのが、インフレであろう。
某証券会社がもはや、次のステップとして、石油価格３００ドルを予測している。
つまり、アドバルーンである。
このようなアドバルーンが将来の世界経済に強弱感が出るところである。
そして、常識では生活関連商品まで買い占めは考えられないのだろうが、いまのファンドは全く有無をいわせぬ、彼等の行動を予測しての不安感がマネーの一方通行、独占、が一方では金融不安につながり世界経済のいわば崩壊にまでの不安材料と成っているのであろう。
強き派は米経済の安定が、サブプライムローンの解決から安定にとの論であろう。
日本も同様に、金融・技術の発展が米経済の安定とともに、成長路線安定路線に結びつくであろう。との見解であろう。
しかし、そのポイントにあるように、石油価格の動向にかかってこようが、投機筋は利益確保の視点からかならずや二百ドルに向けて買い上げようし、だれもそれを阻止出来ないだろう、そうなれば、世界経済は混乱し、日本企業の利益も殆どなくなり、大幅な円高となり、穀物、非鉄高で、世界はインフレが鮮明となり、経済のスタブれーションを呈することとなろう。それは年末とみる。
そして、石油バブルがはじけ、大幅に増設した産油国は石油の処理に困ることになりかねない。
いまは、一山も二山も越えなければ解決が出来ないだろうし、もうけるのはファンドでその資金はまたまた、次のターゲットに向かいであろう、

米株が下げ続けている。
今の米株の下げをみていると、もはやアメリカ企業はその価値を無くし、世界のファンドのある種金儲けの道具と化しているように思える。
彼等は、多額の金を動かし、まるでおもちゃのように、ある時は株を買う、そして、ある時は石油を買う、またあるときは穀物を、そしてまたあるときは、非鉄をと自由自在に買い上げていく、まるで道具のように、当ブログで懸念を表明していたが、いよいよ現実化してきたのである。
もはや、株式会社にして株式会社にあらず、一握りの、投資対象でしかないのであろう。
その会社の業績がどうかなのは株価への反応の一片でしかないのだろう。
つまり、いくら業績がよくても全体の売りには売りたたかれてしまうのである。
このような、ことでは、米国は自ら資本主義、会社主義を捨ててしまうことになろう。
そのようなことは、決して今後のアメリカにはプラスにならないのではないかと思われる。多額のマネーにより、やりたい放題、好き放題ではないだろうか、今のファンドの資金ででこれだ、これから、ますます増える資金量は、今後はすべてを買い上げる、ことにならねばよいが、例えば、資源国一国を、リゾート国一国を買い上げる時期も近いのかもしれない。
日本も買い上げられぬよう、政治がしっかりとしなければならないだろう。
売りたたかれた日本株もぼつぼつ反発の時期ではないか、
大きく反落した、宇部興産・東洋炭素・等の反発に期待
ﾛｲﾀｰによると
ポールソン米財務長官は２４日、世界経済が高エネルギー価格に圧迫されているものの、米経済のファンダメンタルズは健全との認識を示したとのことで、同長官はメキシコのテレビとのインタビューで、米住宅価格下落の大半が年末までに終了するほか、成長も上向くとのこと。
　「現在の状況を脱するのに一定の時間を要すると思われるが、米経済の基盤は非常に堅調。米国はいかなる先進国経済とも競争していくことが可能だ」と語った。
このことは、単に、言葉だけではなく、今の住宅産業は後遺症であり、もはや再生に向かっているものと思えるが、今の投機筋は現在の悪い点のみを取り出し、悪材料としている。
この流れをどのように対処しょうとしているのだろうか。

本日放送のＮＨＫスペシャルは石油高騰へのマネーの流れを表現放送していた。
ベアースターンズ証券の無尽蔵の貸し出しが住宅バブルを作り、それが全世界へ流れ、多くの損失を作り出し、経済的な痛手の中、次はそのマネーは石油へと流れ、誰も止められないマネーの流れとして、買い増されていくとのドキュメントで有るが、このストーリーはマネーの流れを中心としており、そこにある本質を十分に描けていないように思える。
例えば、この流れでは諸悪の根源はマネーという自然の流れであり、その裏での操作をし、最後にババを引くのは誰か、サブプライムローンでは一般の庶民、本日の放送ではイスパニック・黒人、石油高騰では世界の庶民、非産油国、そしてその裏で富を得るのは誰か、家を売った不動産筋、証券化での空売り証券、そして、世界から環流してきた株式の膨大な空売り、そして、そのような社会が今後の世界情勢でどうなるのか、止める方法はないとの結びであるが、とめる方法はある、�，魯侫．鵐匹竜�制であり、もう一つは世界が人道的に彼等を罰する制度を作り上げることである。
その勇気がなければ、世界の多くの人々が一握りの富の亡者のために死をえらばねば成らないこととなろう。人類史でこれほど悪質で非人道的な行為が今まであったであろうか。
石油は二百ドルをいずれ目指すであろう。
そのとき世界はどうなる。この番組はそこのところをもう少し鋭く、突いてほしかった。
宗教精神を無くし、金がすべての社会、地球温暖化の進展とともに、ここ数年で、歴史的な地球の危機が訪れるであろう。そして、人類は欲望のなかで崩壊の道をだどるのか、
その中心のファンドとそのバックの資金提供者たちは、地球の崩壊で自分たちだけでこの世を謳歌できないことを考えるべきであろう。

フランスが二〇二〇年以降の建設のすべての物件に太陽光発電の設置を義務づけるとのこと、もし、このことが実現していけば、自然の恵みである太陽光の利用という、全く無公害での発電の実現である。
ドイツが発電の買い取り価格を高くし、五年を目処として、回収できる費用体系になるなど脱ＣＯ2への取り組みは進んでいる。
日本もやっと重い腰を上げそうだが、なぜ迅速に出来ないのだろうか、いわば政治の貧困である。
日本には素晴らしい技術がある。太陽光のみでなく、風力発電、も開発が進んでいる。
太陽光発電に関しては、別に住宅だけではなく、個別電化商品例えば、エアコンも外に太陽光パネルを取り付け夏のエアコンの昼間の電気のいくらかをまかなう、ことも必要だろう。エアコンのみならず、テレビでも家庭用電気を利用することも考えられよう。
このように、一般家庭の電源を太陽光パネルでそのパネルから発電された家庭内電気からパネルでの家庭内、発電で二重利用を考える。
また、夜間の家庭用電気を昼間に充電する蓄電池の開発、この蓄電池に関しては開発されていようが費用が割高と聞く、その間は政府の助成を実施する。
など、いろんな視点で脱ＣＯ2への取り組みは可能だろう。
このことへの取り組みとして、政府は企業からの先任者でパネルディスカッションを行うなどその取り組みを実施することが大切だろう。
勿論これはほんの一例、風力発電はその規模が大きくなれば、発電能力も増えるであろう。
そして、車はガソリンの最もよく消費する乗り物である。
今後はハイブリッドカーから電気車の開発であろう。
そして、LED（発光ダイオード）の普及、海外輸出である。
しかし、一方、地球温暖化は刻一刻と深刻度を増している。
しかるいに、その温暖化阻止に最不熱心なアメリカは、中国・インドとともに、温暖化速度を増するだけでなく、石油・穀物価格の高騰により世界は崩壊の岐路に立とうとしている。
アメリカは地球温暖化に石油・穀物などの生命体の高騰に、その施策には世界はないていることを実感してほしい。
人類は産油国・アメリカのみでは生きていけぬだろう。
本年度は地球温暖化のスタートと記したが、本年度は日本でも四十度を超える地域の増加と世界的にも、豪雨、スコール、大型台風、並びに、世界的な砂漠化の進行と温暖化の目はそれを実感すると年となろう。
地球崩壊の日程は刻一刻と近づいている。
日本の技術がどこまで、温暖化阻止に役立つのか、それを担うのは政治てある。

米株が下げ続けている。
勿論、空売りでの売りで有ろうが、その売りの目的は、米経済の悪化、インフレ等の理由が有ろうが、もう一方の、理由としては空売りの買い戻しではなくで、売りから入り、買い戻す、もしくは、株を売って、石油を買う、石油を売って、株を買うなどの操作で世界を翻弄しょうとする。
まさに、その手口は まじめに経済活動を行う全世界の人々を不安と混乱に導こうとする彼等の行動はまさに、アメリカ発ながら、アジア株を売り、世界経済、株式市場混乱の根源であり、その行動はあまりにもひどいものがある。
何をしてもいいが、石油を買い上げ世界の経済を混乱に陥れてる彼等の行動には、厳しく反省を求めたい。
それと同時に、世界も、日本も、当ブログで常々発しているところであるが、各国は日本は国防の政府ファンドを設立し、世界の混乱を狙うファンドとの対峙をしなければ、安定した世の中の到来はないであろう。
幸い、今の日本での外人比率が過去五年間で最も、低いという、この機をとらまえて、安定株での持ち合いの促進、並びに、個人買い、を促進し世界の日本の株の安定化を目指すべきであろう。
そして、米国発の世界混乱に対峙出来るようにならなければ、真の経済はこないであろう。対峙するとは、もう米国での株価の下落、アメリカの石油市場の買い上げで世界の石油が動揺するこしに成らないよう、早く言えば、米国で上げ下げに一喜一憂することのない体質作りが大切であろう。

本日は米国のいわゆる執拗な売りに、下落を余儀なくされた格好である。
しかし、日本は政治はだめでも、民間は頑張っている。
石油高騰という、人為的な世界の流れに対して、色々な技術を創り出し、経済の糧にしようとしているとともに、世界の発展に貢献している。
温暖化では、太陽発電装置、繊維による淡水化技術、ハイブリッドカー、LED（発光ダイオード）の照明､その他数々の省エネ機械、また、精密技術ではベアリング等の超精密加工技術など、列挙にいとまがないくらい多くの技術をもち､精密機械等の輸出は群を抜いている。
このように、いまや日本は世界の技術国として、その功績は偉大なものがあろうし、日本を抜きにして、今の世界は語れないくらいの技術である。
ただ、技術のみならず、娯楽としのテレビケームも任天堂のＷＩＩにあるごとく、いまや、世界中にそのゲーム機を販売しょうとしている。
つまり、世界の子供はこの日本製の機械で遊んでいるのである。
そればかりか、液晶・プラズマの薄型大型テレビのその基礎は日本製である。
世界に溢れる日本の技術、この未曾有の石油高騰もかならずや日本の技術で克服していこう。
その技術の最先端として、期待される技術、バッテリー関連会社・等の温暖化関連企業がここのところ脚光を浴びている。
それらの企業群は今後息の長い相場を形成するとともに、日本海周辺のガスの開発など、日本の将来を担う、こととなろう。　未来志向型企業にも、今までにない注目である。
問題の米国いつまで下がるのであろうか、天につばしているごとき米国の株の売り込みは自作自演として、見つめておこう、米国景気は必ずや、上向いてこよう。
日本の技術はこのような、米国の株式下落からはなれ、独自の路線を取ることをと、技術株の今後に期待したい。

福田総理が消費税に関して、値上がりを示唆した。
すかさず、小沢氏はその前に節約が大事と総理は自民はなぜ、そのことをしないのかとのの説を発した。
勿論、この時期簡単に消費税の話を持ち出すことはいかがなものかと疑問を感じる。
しかし、永年自民に在籍し、幹事長まで務めた人物である。
その時は、どれだけ、節減に努めたのか、逆にその頃の浪費が今の財政の窮状を招いていないだろうか、自分のころの状況をしっかりと見つめてからの話でなければ、ただ、自分の在籍中での自民の浪費ぐせを蒸し直していると思われても仕方がないであろう。
また、そのことに触れず、単純に、消費税を出す方も出すほうだが、 どちらにせよ両者とも、その事情は違え、墓穴を掘っているようなもののなのだろう。
我が身を省みない、両雄には、全くあきれてものがいえない。
得意の、揚げ足取りと自己反省のない、やりとりで日本は本当に大丈夫だろうか。
また、取り巻きの与謝野氏も同様に、消費税上げ賛成機運で時期総理への話題も取り上げている。このような、官僚的な増税の考えで、経済認識で総理などされたら国民はたまったものではないだろう。
もう少し素直に小沢氏も自分のいた頃の自民党では 無駄遣いが多かった、自分もその反省に立ち、浪費・節減に努め、頑張りたいとなぜいえないのだろうか。
福田氏もあまりにも、この時期唐突で安易な増税路線を話題に出すのであろうか。
予算を一から見直す、ほどの改革精神を持ってほしい者である。

米国株式市場が各種指標等に比較的良好な結果が出ているにも関わらず、このところ上昇波動に乗らず、僅かな指数を材料に下げ基調である。
米国の株式上昇は世界の、日本の株価の大幅な上昇に結びつく、ここは、不安材料をネタに売りこみたいところである。
しかし、売り方には買い戻しがあり、この買い戻しをいかに進めるかであるが、極めて買い戻すタイミングが悪い、買い戻しには極めて消極的なのだろう。
そうなれば、これ以上の株式の下げによる買い戻しであろう。
そして、彼等が切り札とするのは、石油の高騰であろう。
アメリカの石油市場はさほど大きなのではないらしい。
少しの買い物で高騰する。これを利用した石油市場の高騰は、必ずや、株式の下落に結びつくこととなるとの信念が彼等には有るのかもしれない。
WTI原油先物市場である。その先物市場は今夜も上げ基調である。
この仕組みを巧みに利用した強気派の売り込みが米国相場を下落基調にしているのであろう。
問題は、いくら彼等がそのような仕組みを利用しょうとも、この時期一気の石油の高騰は実際の経済に多大の影響を及ぼすであろうし、現に影響はどんどんと世界中に広まってきている。
株価をあげない、彼等も必至であろう。
そこに、一握り個人の欲と世界の人々との大きな隔たりがあるのだろう。
石油をあげたい一握りの欲望人間の行動がとんでもない世界の経済的な危機を招きだしているのであろう。
本日の日本市場はそのような米国市場を横目に、後半小幅高と盛り返した。
このことは、明日以降の上昇の可能性を考えると、後半は一応買い上がり、買い戻しも含めて、終盤高と成ったのであろう。
石油と株の流れでの売りと経済の改善とのつばぜり合いは、買う戻しもの膨らむ中、いよいよ佳境に入ろうとしている。

当ブログで記述していたことで２点ばかり気になる記事を夕刊紙から拾ってみた。
○、外資狙うハイテク６社
　　６社とは富士通・オムロン・ソニー・京セラ・オリンパス・ＮＥＣである。
スティールパートナーズのアデランスの経営陣の退陣要求はその手口の卑劣さが批判されているが、今、株価の安いこの時期企業買収はいわば絶好のチャンスである。
彼らは、静かに買い込でいるかしれない。
スティールパートナーズの手法をみていればその手口が理解できるであろうし、同社の社長の交代で新社長も日本人であり証券会社出ながら積極的に企業から多々額のプレミアムをつけて買い戻さす。このような積極的なことはいかがであろうか
すべてのファンドがこのようなことはないであろうが、今後の同社の出方が外資の出方であると思われるだろう。
世界がその技術をほしがる日本企業、特に今後の世界の流れからは、技術力が最大の力となろう。その技術力で世界に冠たる企業群その企業をこの株価の低いときに買い増し、気がつくと大きく買われている。気がつくとその対応に大変になる。
株式会社とはそんなものだろうが、しかし、サブプライムローンの中で、日本株を猛烈に売り込み、そして、下がってきたところを買います。
とても偶然とは思えない事象ではないか、当ブログでもファンドの買い増し買収については兼ねてから危惧してきたところであるが、彼らは白蟻のごとく気がつけばかなり柱を食い散らかされていたということに成らないよう今後は自社株買いを実施しなければならない。株の管理が出来なければ、買収に遇うこのことを経営者は肝に銘じるべきである。
○橋下改革に暴動の火種
大阪府の予算大幅削減で日雇い労働者たちの生活が脅かされてくることへの不安が暴動かへとの内容であるが、今回の大阪府の予算削減は１１００億円この予算削減の経済的なマイナス波及は必ず、大阪の衰退に結びつくであろう。
したがって、このように不安を抱く人々も出てくることになる。
経済は大きなところに身を置いているとわからないが、一端外に出れば大阪経済の一層の衰退感を感じるであろう。
大変に難しい問題であるが、両面をどう解決していくか、ここに知事としての真価が問われよう。
本日の株式市場は、またまた、石油の値上がりでの米株の下落、そのことを因として、日本株も元気がなく、一進一退でほぼ代わらず、で引けたが、米株の下落は依然として、石油の価格を上げることによって、株価の牽制と成ったのであろうが、このことは、世界経済にとって、全くプラスにならのないだろう。
ファンドの規制を避けて通る、アメリカもそのままでは世界はとんでもないことになることを理解すべきではないだろうか。

斉藤慶介医師の野生の猛禽類を救出する感動の実話物語である。
地球温暖化の中で、自然を守り掛け替えのない動物を守れるのは人間である。
自然に生きる動物はその数を減らしており絶滅の危機に貧している、絶滅の危機に追い込んだのも人間である。
このような、掛け替えのない自然を壊す人間は動物に取って、まさに天敵であろう。
この物語は、自然の芸術、猛禽類が傷つき瀕死の状態をすくってやる。
自然の生命を人間がたとえ、僅かでもすくってやることが、神の作った自然をともに守ることであろう。
大変、考えさせられるとともに、斉藤医師のその努力に感銘を覚えるとともに、自然は壊れるものとの思いから、救ってやるものとの認識を持つことが出来た。
このような人がいること自体、大変に感動を与えるドキュメントである。
今後とも頑張っていただきたい。

　株式会社ローソンは、2009年3月以降に新規出店する全店舗の看板や店内の照明器具にLED（発光ダイオード）を導入。このことにより、電力消費量が蛍光灯の約半分のLEDの採用によりCO2排出量を削減し、地球温暖化防止策をより一層強化するとのこと。
このローソンの取り組みは地球温暖化阻止へ、本来政府が音頭をとり進めなければ成らないことである。
民間企業として、この決定は、大変に意義深いことだと思う。
またまだ、LED（発光ダイオード）の仕組みさえよくわかっていない現状だ、この決定は今後の企業普及ばかりか、家庭内普及を進める上で、特に、国民と日常の関わりの深い、コンビニでの試みは、両者に向けての普及に大きな貢献となろう。
今後とも温暖化阻止を御旗とする企業は是非、ローソンを見習ってもらいたい。
そして、一刻も早い、全店普及を目指してもらいたい。
と同時に、官民挙げて、量産化、コストダウンに取り組んでほしい。
政府も温暖化阻止をサミットを前に、ただ、声高にアピールするだけではなく、ローソンに見習い、具体的な取り組みを実施したらいかがか、

先週末の米国の大幅買い戻し相場を受けて、ついに日本株も本格的な買い戻し相場のスターを切った。
いままで、米株はバーナンキ発言等で米景気の見通しに不透明感が認識され、今後の米経済への自信につながらなかったものの、各種指標は好転を示しており、というよりもこれだけのドル安、石油・穀物高など逆にインフレ移行の懸念さえ出てきた。
これは米国が意識的に放置していたドル安がその因であり、どうしてもドル安を是正の必要がったののだろう。
ところが、このよう外部環境の変化を読めず、早期買い戻しに走らなかった、日米の売り方はここに来て、前述のごとく、買い戻しを進めざるを得ない瀬戸際にいよいよ追い込まれたのであろう。
問題視される住宅価格並びに販売については、何度も記述しているが、今回のサブプライムローンによる住宅の投げはその価格が下落しており、当然であり、下げた住宅はむしろ買いの活性化に結びついているのばてないだろうか。
このように、私は米経済は着実に回復すると思う。
したがって、これ以上の株の上値抑止は、経済の流れからも厳ししいものと思われる。
さに、ここにきて、石油のさらなる急激な高騰は当面、世界からの批判を仰ぐであろうし、産油国としてもこれ以上、消費国いじめをしてまで利益を稼ぐのが賢明かどうかを考えると一端は撤退がと考えるのではないだろうか、そこに、量産の話がでてこよう。
ファンドも決して、石油高騰施策をあきらめたわけではないだろうが、まわりの状況と決算の関係からから利益の確定売りに回らざるを得ないのではないだろうか。
さて、窮地の売り方がどう出るか、日米連動でその出方が注目されようが、遅ければそれだけ、厳しくなろう。ただ、日本の生保等、株を貸し条件は極めて緩いとの話もあり、そのことが、返済を長引かせる原因でも有るようだ。
ただ、このようななかで売り方の次なる苦肉の策はなにかを常に考えておく必要がある。
さて、これからは売り株、
太平洋金属に注目、ほぼ半値まで売られた当社、膨大な売り残を抱えていると思われる。今後の動きは、　
武田薬品、優良銘柄での大幅売り込みは堅実な戻り展開か、　
安川電機はロボットでの評価が極めて高く、これだけの円高、原油高での増益はその需要の底堅さと、当社の実力の証明か、今後の展開が期待される。
三井造船は日本海開発、など運輸造船の雄、今後の発展は日本の期待でもある。
富士フィルムはカメラ、フィルムから医薬、検査品へ更に、富山化学の買収は医薬品への参入としてその富山化学の持つ、世界有数の医薬品の現実化に大いなる期待があろう。
任天堂は世界的にハード、ソフトとも売れており、その評価は当社の過大評価と思われる業績見込みより低いとの評価でここのところ下げ基調で有るが、その売れ行きは世界的に群を抜いており、円安の進展もあり実際の業績への跳ね返りへ期待されよう。
みずほは売りの代表銘柄、売り買いの繰り返しの中で、息の長い買い戻し相場となろう
その他不動産はマンション価格の低下で業績的には売り、従って、売り買いとの中で、強弱のなか売り買いの厚みを増していこう。
そのほか、いまの時期である自社株買い発表銘柄は相乗効果として、一段の値上がりとなろう。

米株があげた。
一応は指標に反応しているようであるが、その流れの振幅の大きさには売り買いの激しさを物語っている。
米株はここのところあまりあげておらず、どちらかといえば、一進一退で、石油の高騰・穀物の高騰で株価を凌ごうとしているように見えるが、その流れにも異変が生じてきた。
急激な金利の引き下げから、金利引き下げ止めである。
そして、今後はインフレを予測した引き上げ予測へと替わろうとしている。
金利の引き上げと成れば、投機資金手当にはマイナスであろう。
したがって、石油の投機は今後は金利との駆け引きと成ってこよう。
このように情勢の変化の中で、売り一色で売り残を積み重ねている米市場にとっては後はこれらの売り株をどう買い戻すか、しかも、いずれは買い戻さざるを得ないという極めて厳しい状況に成ってきたのである。
今まで株下落のエースであり、頼みの、石油高は今後の金利の上昇を考えると、厳しい情勢に成らざるを得ず、となれば当面石油高を材料とする株安は厳しそうである。
ただ、このままでは石油高は収まらず、再度、バブルを求めて高騰してくるであろう。
いわば、当面の株安材料が狭められ、買い戻さざるを得ないのではないだろうか。
となれば、今で、売り一色で売り材料の中で株価の下落を狙っていたが、ぼつぼつ米景気の回復過程の中で、行き詰まらざるを得ないのではないだろうか。
そして、米株も本格的な買い戻し相場と成らざるを得ず、いよいよそのタイミングも間近かに成ってきたと思われる。
史上最大の売り残の壮大な買い戻し相場が刻一刻と近づいてきたのではないだろうか。
一方、ドル高の進行は日本からの資金の逃避になり、これから買い戻さねば成らない、日本株にとっては一層の債券売り、株式流入の構図と成らざるを得ないだろう。
石油という切り札当分の高値更新が厳しくなったとなれば、米国との連動に、より日本の売りも買い戻さざるを得ず、当面一万五千円に向けた買い戻し相場が期待されよう。
好業績で有りながら、売り込まれた銘柄、昨日のニッケル関連銘柄の急騰もその走りではないだろうか、特に、円安が輸出銘柄に大きなプラスとなることは明白である。
１社でも第一四半期の業績向上を出してくれば弾みがつくたろう。
東洋炭素・住友不動・ダイフク・大阪チタニウム・三井造船・宇部興産・等に注目

温泉国日本の宿命的な地震がまたもや東北をおそった。
被災地の方々には心からお見舞いを申し上げたいと同時に被災に遇われた方々にはいろいろと大変であろうが頑張っていただきたい。
地震の怖いことは何時くるかわからないということと最近の傾向として、強度の高い地震の発生が多いことであろう。
特に、関東・東南海の地震がいわれて久しい、北陸と今回の地震で油断なく、日頃のバイブラインをしっかと整備をしておかねばならだろう。
通信ラインの強化は情報網時代の命のような物、官民併せてのライン充実を期してほしい。
また、救助態勢の整備も大切で日常の取り組みが自然の力からすくうことに成るだろう。
当局の態勢整備と被災者への早急なる対応への取り組みを願いたい。

世界経済が昨年度のサブプライムローン以来大きくその流れを変えようとしている。
第２次世界大戦後、戦勝利国と敗戦国との差の中で、経済的にも大きく差のついた世界情勢から、戦後六十年、世界経済は敗戦国の復興努力のなかで大きく改善し、グローバルな世界情勢のなか、もはや戦後ではないとの発言の中で敗戦国日独伊の三国の発展は凄まじい物があり、もはや戦勝国との差はなくなってきたのである。
いや、逆に戦勝国のアメリカは世界の警察国家として、常に膨大なる軍事費の影響で経済的にも落ち込み三つ子の赤字なる膨大な赤字に追われることとなった。
しかし、依然として、反アメリカ勢力の台頭に対する戦闘がさらなる赤字を生むこととなる。
日本も戦後復旧の中で、経済の過熱でのバブルが発生し、その復興に十年を失ったこととなった。
この十年の厳しい、経済の中で最悪期を乗り越えてきた日本は多少このサブプライムローンの一端の被害ですんだのであろう。
この、サブプライムローンは当ブログでその過程を記述してきたが、米国に大きな経済的再建を促すこととなった。
と同時にアメリカの得意とする、金融時代の到来である。
ファンドはその最たる物であろう。その結果、諸物価の値上がりのである。
特に、生活直結する石油・米・トウモロコシ・等の高騰である。このことにより、世界の経済は大きく流れを変えようとしている。
持つ国と持たらず国との差である。
サウジアラビヤはアラブ最大の都市を造るとのこと、このことはまさしく、富の一極集中の象徴であろう。
このような流れは、石油のバブル崩壊まで、続くであろうし、富の集中はそれだけ第三国の弱体につながることとなろう。
アメリカにも富が環流し、その富で、世界を買収することさえ可能な時代となろう。
日本は、何もしない政権・自分の政権にのみ固執する 政党党首とこのような動きの中では決して、将来の安定はないであろうし、貿易でもうける、一部の人々と一般人とはますますその富のさがついて行くであろう。
日本型富の不均衡である。
これからは、高齢者社会を目前に、いま日本は未曾有の、経済的な流れの、不均衡に犯されようとしている。
それだけ、事件も増え、人間味のない時代の到来が予測される。
本日の日本市場はまだまだ、重病からの立ち直りに欠ける現象であろう。
中でも、昨日あげれば本日は下げとやや弱気な展開と成っていたようであるが、
今夜の米国市場が好転すれば、買い手の自信が一気の買い上がり、買い戻しと成るのではないだろうか。

福田総理の問責を可決したからといって、この世界経済が揺れる時期に、国会審議をボイコットし知らぬ顔とは誠に、国民を馬鹿にした話ではないか。
何のための国会か、国民はいま困っている。
いま、直ちに解決しなくとも誠意ある対応をしていれば必ずや国民はその政党を向くのである。
政権を取ることのみに固守するのは本末転倒であろう。
その前に、インフレ社会をどうする。老人問題をどうする。過疎化問題をどうする。アメリカファンドの経済的な揺さぶりに同対処するのか。雇用の拡大にどう取り組むのか。最後は経済であり、この経済成長をどのように取り組むのか。など課題は山ほどある。
これらを放置するのか、問責だけ可決しておけば後は知らないでは今は済まされないことを心してもらいたい。

米株が再度の大幅げらくである。
この下落により日本株も下落予想レンジの8百円に近づきつつある。
やはり、第1次予想として五百円を想定したが、それではやはり不十分とみての、再度の売りであろう。
ただ、米政府としても、今回の石油・穀物の高騰は、さすがに景気浮揚策の立場と予想以上のインフレ傾向にややあせりからかドル高の推進の施策て゛アメリカにも輸入を促し、消費の高まりをとの狙いもあろう。
今回のインフレは石油・穀物・等の異常な高騰でこの主因はファンドの投機買いである。
つまり、当ブログでも何度も記述しているが、今回の値上がりは人的な要素である。
この人的な要素を阻止せず、何を論じても根本的な解決には成らないであろう。
なぜ、各種の会議でこのファンドへの規制を織り込まないのか、そこが、不可解であるが。
アメリカの経済施策としてのファンドの立場の尊重であろうか。
さて本日の日本市場は昨日の朝から猛烈に売りでスタート、後場での買い戻しの期待が有ったが、少しの買い戻しが入ったようだが終日、ほぼ売り一色の感があった。
この流れは、再び、株式が金融不安・インフレ不安を煽り、下げへの流れを誘ったように思える。　　
今回の流れで高値１４６０１円から本日の安値 １３８２６円まで、ほぼ８００円に近づき、今回の目標に達したのではないだろうか、ここからは本日も売り込み株には買い戻しも有ったようで、一応底値に近づいたのではないだろうか。
米株も、売り込みの買い戻しが進んでおらず、今後の進展が楽しみである。
　さて、世界的なインフレに対してはどのように対応していくか、資源の確保・食料品の確保・効率・効果的な生産・への技術開発を通じて、日本らしい、新たなる技術の確保、と生産体制の確立である。
このように、日本社会のインフレ対応をどのように進めるのか、その確立に取り組まねばならないだろう。
宇部興産・安川電機・住友重機・富士フィルム・伊藤忠・小松・井関・岩谷産業に期待

為替が大きくドル高、円安に振れてきた。
米株と密接に連動して、金融不安を象徴してきた為替に変化が起きている。
昨日の米株の小幅上昇に対して、ここのところ大幅なドル高と成ってきたことである。
一般的には、ドル高はドルの強さの象徴であろうし、世界一の経済力を持つアメリカの象徴であろう。
ここ近年のアメリカはサブプライムローンに絡めて、そのドルの威信をすて、大幅ドル安政策をここのところ取らざるを得なかったのでろう。
しかし、ここに来ての、このドル高をどう見るかは、アメリカ経済の変化の潮流とみるのか、一時的な買い戻しとみるのか、極めてその実態としての判断のわかれめであろう。
もし、本当にドルが強くなってきたならば、それはこの一年間の世界を揺るがした経済波動からくる産物が、アメリカ経済をつよくしてきたのであろう。
当ブログでアメリカ経済の変化、と流れについては、そのドルの世界的な安値・インフレともとれる石油・穀物・非鉄の値上がりの流れがアメリカ経済を収支的にもプラスに導こうととの根拠のもと早晩の回復を唱えてきたが、果たして実体経済が各指標は、最も遅いと思われる住宅関連をのぞいては、好転してきており着実に回復に向かっていよう。
ただ、アメリカ経済そのものは戦争という大きな経済的なリスクを抱えているだけに、簡単には元に戻らず、今後もイラン問題も厳しい視野に入っこよう。
そのようなことを考えると、まだまだ、今までのアメリカらしからぬ経済政策が終焉を迎えたかといえば決してそうではないだろう。
かように考えると、まだまだ、紆余曲折があろうが、ここでのドル高はある程度は厳しいドル安政策からの脱皮の道筋が見えてきたのではないかとの希望的な観測も考えられょう。
今後の流れとしては、このまま当分は石油の買い上げ政策を続けるのか、それとも、一端こは世界秩序の維持のための政策に転換するのか、で有るが、こここはまだまだ、株価の買い戻しやファンドの利益確保があり、そう簡単には今の流れは替わらないであろうとみる。しかし、波乱に満ち、背に腹は替えられぬような政策はなくなってくるのではないかとみる。
したがって、日本も落ち着きを取りもとした経済活動が出来るのではないかと思われる。
米国の消費者指数の向上は現に消費の盛り上がり経済の回復を物語っており、一山越えたとの感が強いと思われる。
本日の日本市場も、この流れを受けて大幅な売り込みはなく、午後は買い戻し中心とあま不動産・金融をのぞいた精密・薬品・機械等、その技術力や目玉的な動き株を中心に買い上がり、のてんかいであった。
日本株もこのインフレとも思える。物価の高騰に対応した産業、開発関連・耕作・機械・温暖化・砂漠化関連等、新たな、ビジネスを目指した技術関連が今後の中核となろう。
今後、米株が落ち着きを取り戻すか、まともな流れに成れば、全体にこの流れは波及してくるのではないだろうか。

地球温暖化はもはや、待ったなしの状況である。
極地の氷の解ける速度も早成ってきている。
そのためには、太陽の光を最大限に生かすことを考えねばならない。
太陽光発電である。各戸に配置できれば、多大のＣＯ２削減になろう。
太陽光の発電の早期償却化、電力会社の買い取りの額を上げるなど政府は温暖化を進めるならまず、自ら効果の上がるように施策すべきはである。
ハイブリッドカーも同じでこれらが実現し多くなれば、かなりのさくげんとなろう。
日本はやれることから至急にやっていこう。

本日の毎日新聞で エコナビ２００８で主要八カ国と中国・インド・韓国でのエネルギー相会議では深刻な懸念の表明であり、今後に懸念を表明していたが、一番問題の投機への規制強化には米国での反発が強く、政府がとれる具体策は乏しいとの指摘が有った。
と記している。この部分は今回の世界の石油高騰の真相を表現している。
アメリカは規制は難しいとのことであるが、今、全世界がこの石油高騰で困っており、これ以上は世界経済の崩壊と人類の生命の危機を脅かすことになろう。
特に、アメリカはお膝元、世界の警察を自称するアメリカである。
その名誉と世界の崇拝のもとで是非、この未曾有の世界の困難を解きほぐしていただきたい。
それでこそ、世界から崇拝されるアメリカで有ろう。
やれないことをやる。そのアメリカに期待したい。

米株が上昇と、円安と機械受注が予想を上回った物のあまり流れに関係なく大幅続落となった。
これで、高値から、ほぼ五百円弱の下げとなった。
今回の買い戻し相場での下げの目標は当ブログで記述のごとく五百円から八百円の間、今までの流れでは八百円はさげるであろうが、買い戻しがはいっており下げは少なくなっているのであろう。
したがって、第１次下げには到達したともとれるが、まだまだ、二三百円は下げる可能性が残しており、本日の米株はバーナンキ発言もあり、油断を許さない展開となろう。
何が飛び出すか、まだまだ米株の下落が考えられよう。
ただ、全体的には、ここ三百円も下げれば、ほぼ底値に到達、買い戻し、反転と成るのではないだろうか。
特に、海外、アジア市場の影響を受けているとのことであろうが、本年度の日本市場の大幅下落を考えると、大幅反発、買い戻しは当然で、やや、アジア株も落ち着くと、その影響も少なくなるだろうし、問題の先物での売りがどこまで効果を現すか、買い戻し期限との関係であり、今来週は、売り買いまちまちの中で、の展開と成ろうが、期限の切迫する再来週からの展開をどのように、売り材料を出していくのか、ファンドの施策に予断を許さないが、買い戻さざるを得ないのではないだろうか。

巨人が低迷している。
昨日の試合を見ていると、敗戦後、原監督は投手ブライシンガーの失点が１７点で有ったことにあきれたいる旨の発言があったが、第一戦であればけ打たれた投手を再度投げさすこと自体、考えられないことであろう。
それで打たれて、その責任を投手に朽ちることは全く、監督が投手を信頼して登板させたのではないかということを忘れてはいないだろうか、選手に責任を押しつけてはだめ、その責任は監督に有ることを忘れての発言にはいささか問題が有ろう。
また各選手も大振りが目立ち、選球眼という言葉を知らないのではと思える振りで相手投手を助けておりこのような指導の徹底も選手まかせではよい結果がうまれないだろう。
また、少し悪ければ猫の目のように打順をかえる。選手の故障の多さも、なにがしかの原因が有るのであろう。普段の管理がどのようになっているのか疑わしい内容の試合であった。
楽天、野村の相手を読むことを見習ってほしい。

予定通りといおうか、今回の米国ファンド筋が総力で取り組んだ、今回の施策にしては、少し、物足りない、下落で有ったようであるが、その分、下値での買い戻しが入り、下げ幅を後場に縮める結果になったのであろう。
通常、前場のさげから、後場にかけては、大幅な売り込みから入るのだが、本日の展開をみていると後場では売りどころか、値頃感からの買い戻しが入ったようだ。
結果的にその分縮小したののであろう。
特に、朝方のの外人買いは買い越しで有ったことが迫力のある四百円台への急落を妨げたことにあったと思う。
さて、今回の下げには用意周到さがうかがえる。
まず、石油の史上最高値の更新・トウモロコシの史上最高値の更新・米株の大幅下落・ドル安の世界的進行・その前のそれぞれ大幅高騰・下落後の事象で有るだけにその効果は最高の物が考えられる。
果たして、このまま、戻るかどうか、であるが、本日の下落ではまだまだ、買い戻しが不十分とみる。

したがつて、本日、もしくは、明日、いわゆる金融機関の損失発表にあわせて、再度、米株の大幅下落が考えられるのではないだろうか。
したがって、本日の米株は一息入れる可能性がある。
どちらにしても、今週は買い戻し最後の決戦であるとみられる。
ただ、ここは一端売り込まれるものの、買い戻しもあり、どうしても、買い上がらねならないだろう。
その意味でも、今回、猛烈な売り込みとなれば、それは売り込み銘柄の買い戻しであり、買いのチャンスともなろう。
ここでの空売りは短期勝負と割り切らねばならないだろう。
米株も基本的な米国指標は少しづつ 改善の方向である。
これは、ドル安・穀物、非鉄、石油の高騰が企業業績を改善に向かわせているからである。
実体経済の改善と株価抑制への施策、この相矛盾する流れをどう裁こうとしているのか、時につれて、悪化の指標もあるだろう。
しかし、これらの指標も改善の過程とみるべきではないだろうか、最近、あまり話題にの上らないﾊﾞｰﾅﾝｷの次の一手は十分に注視の必要があろう。
大きく売り込まれた銘柄に買い戻しも多いと思われるが、マンションの売り残りで苦境の不動産株の今後に注目である。

世界はいまや、食料・石油という生活の糧の奪い合いというよりも、独占の時代へと突入している。
いままでのように、世界が連携し、人類・生命の維持に暗黙の相互理解のうえに立って進めるという時代は終わろうとしている。
当ブログでも記述したが、ファンドの今後の成長は、世界を制覇するであろうことを記述しその仕組みの恐ろしさに警鐘をならしたが、もはや、警鐘では済まされなくなってきたようである。
金を動かせば、利益が入る。石油の価格を上げておけば膨大な利益が入る。
誰もが、体に汗して働かない時代である。体に汗したものから汗をしないで利益を得る時代、かたやそのために多くの汗して確保した利益が減少するというのに誠に、笑いが止まらないことだろう。、
そのような仕組みが金融時代てあろうか。
トウモロコシの買い占めによる影響は家畜のえさ代の高騰から、果ては、家畜を飼えなくなる時代のところも出てきた。
石油の利益確保の買い占めは、諸物価の高騰を招き世界経済に大変な影響を及ぼそうとしている。
日本も今までのような、安易な食料政策・エネルギー政策をしている時代ではないだろう。
真剣にどうすべきかを、しかも、早急に考えねばならない。
国民を守る立場から、いや、場合によっては、アメリカファンドを中心とする買い占め政策に世界的な立場から新エネルギー施策の検討が必要ではないだろうか。
そこで、新たに、食料対策庁と新エネルギー庁の設立てせある。
そこには、今までのような、官僚の集まりではなくて、官民混合での対策協議会の創設でせあり、具体的なテーマを決めての施策の検討である。
勿論、そこには、特定の部門に利益が入るといったことではだめで、脱石油、脱食料の輸入の見地からの検討が必要である。
勿論、そのことでの内需の創設も検討すべきで、宇宙対策ロケットがいろいろな技術を結集したように、あらゆる技術と知識を集約すべきである。
いまの状況を手をこまねいていては、遠かれ遅かれ世界も、日本も大変な危機に成るだろう。政府の早急な対策を願ってやまない。

投機マネーが再度石油を買い上げている。
史上最高値の更新と全く、絵に描いた餅のごとく、140ドル直前まで上がるという、特に、ＮＹ【ＷＴＩ】は史上規模からいって少しの買い物で値を上げるようだがそれを利用し世界を困難に陥れる。誠に、卑劣なやり方である。
そこまでして、金儲けをしたいのか、世界が悲鳴を上げているというのに、しかも、値を上げているのはそればかりではない、トウモロコシも史上最高ねを更新である。
石油の百五十ドルを打ち出したのは今回はゴールドマンではなくてモルガンスタンレー証券である。
どちらにしても、このような発言は価格上昇を煽つているような物で、世界に対する事前通告としかとらえられないだろう。
このような、投機にたいして、もはや世界は一刻も猶予すべきではないだろう。
なにしろ、生活、生命に関わる物を買い占めているのだから、この買い占めによつて多く人々が餓死したなら買い占め投機筋はその事象をどう捕まえるのだろうか。、
自分たちには関係ない、利益最優先と主張するのだろうか。
ここまで、利益優先が地に落ちたなら人類というホモサピエンス精神はどこにいったのであろうか。このような悪行に世界は断固立ち上がり投機による買い占めに規制をかけるべである。
石油に替わる代替エネルギーの開発である。
政府は早急に太陽光発電・電気の蓄熱・電気車の開発に向け、官民共同で技術開発を早急にすべきである。石油の価格高騰を抑制すること併せて新エネルギー対策をしっかりとしなければ何時までもこのことの繰り返しに成ろう。
民間に任せることなく、政府が主導で考えるべきで、民主もこのようなことをしっかりと発言しなければならないだろう。

米株が急落した。
当ブログでも、次の施策として何が出てくるのかとその出方を注目していたが、やはりの感である。
これだけ食料危機が叫ばれ、ある意味石油の高騰も生命の危機に向かい、世界的な財の流れを変えようとしている。
そのような中、一昨日に大幅にあげておいて、少し、雇用率が悪化したことからと、大幅に下げ、石油価格も一気に元に戻す、今回はゴールドマンではなくてたの証券会社が早期の１５０ドルを予告している。
世界が結束しょうとしているなか、金に物をいわせての、このようなその流れに反する米国の投機筋を中心とした行為は極めて、悪質といわざるを得ないだろう。
この流れを高めると、本当に世界は大変なことになる。
最近のドル高、石油価格の低下、米株の上昇には当ブログでも懸念を表していたが、全くその流れを逆手に取った手法には彼らの、経済の悪化を理由としたその手口には極めて大きな怒りを感じる物である。
世界から金をとの流れではなくて、世界を考えるとの思考も考えねば、かならずやその裏返しはくるであろう。
日本市場も含めて、大幅な下落となり、ここでの最終買い戻しの価格として、五百円から八百円あたりの下落をねらっているのではないだろうか。
そこが、最終的な買い戻し相場となろう、そして、一端あげた石油は百五十ドル近辺で大幅下落となろう。
今回は、買い戻し、そして、最終的には石油バブル、世界経済の破綻として、二百ドルをめざすこととなろう。
やっと、石油・食料など生命危機への怒りが世界へ広まろうとしている。
世界の多くの人々が餓死に直面しようとしている。
その怒りと流れは世界を救えるであろうか。