過日、年金支払いで新たな支払いの問題での年金支払い方式の提案が報道されていた。
新たな、提案はよいものの、そのための原資をどうしようとしているのだろうか、充てもない、アドバールーンの打ち上げではないだろうか。
国が新たなる施策をするためには、税の増加は欠かせないことである。
当ブログで以前にも何度も記述してきたが、この原資不足と、老人、対策、のため日本はここ十年、成長を 続けねばならない。
その成長が止まれば、国の負債と老人問題の解消ができないのである。
消費税などの全体に投網をかけるような税ではいけない、企業や個人の活動のもとに徴収する税でなければならない。
しかし、今の経済大臣はこの未曾有の経済的ピンチの中で、経済、雇用、内需の拡大をどのように進めようとするのか、全く見えこないのである。
現状を憂慮するとの天皇のお言葉に近い表現で、現実的な経済施策を打ち出そうとしない。
このような状況で、石油の高騰という、事態になって、一気に民間ではどうしようもない経済状況になろうとしている。
トヨタてさえ、減益、車の生産台数を減少するとのこと、また、キャノンでさえ、減益決算である。
ましてや、中小企業は今後、石油高騰の煽りをまともに受けて、減益決算が増加しょう。
減益とはそれだけ、経済の生産が減少していることである。
つまり、国民生産の減少、経済成長のマイナス化である。
国内の不動産市況も大幅に建設の減少をきたすであろう。
そればかりか、今後多くの建設会社が倒産という噂がある。
民間企業の活力で持ってきた、日本経済はここにきて、その民間の力が世界経済のなかで、世界的な生産減少の渦のなかに、巻き込まれようとしている。
今こそ、政治の出番である。本当に、真剣に、経済の立て直しに頑張ってもらいたい。
内需の創造である。働く場所の確保である。
経済を縮小させてはならない。勿論、民主も真剣に経済政策を考えてもらいたい。
続けてきた、経済成長、ここで途切れれば、諸問題の解決にどう対応するのか、言葉だけではどうしょうもない、実行で、経済の浮揚をどうするのか真剣に考えてもらいたい。
本日は米株の買い戻しを受けて、三日目、さすがに、買い戻しのながれとなり、大幅な上昇をみた。
いよいよ、台風の目の中での活動時期である。
日米ともに、買い戻しの波に乗って、ここしばらくは上昇となろう。
特に、決算で好調な企業が率先して買われよう。
ただ、好決算企業が一巡すれば、売り込まれた銘柄も後を追って買われることになろう。
ただ、買い戻しにも限界があり、売り規制を再度米国では延長した。
延長期間がひとつのポイントとみたい。
本日、大幅増益を発表した任天堂、利益が年間三分の一を確保したようで、数少ない、年間での利益の大幅な増益確保が期待されよう。

米国の金融不安は政府系２社の信用不安がいつ再燃するのか、政府はその支援を発表したが、いずれ、支援策では間に合わず、再度の金融不安は世界を震撼させることになろう。
その時には、果たして米国は持ちこたえられるだろうか、天につばした、投機筋は株式の大幅下落で逆に米国企業の買収にあう憂き目になっている。
どうように、不動産の乱売により、多額の負債を国内に抱えたためにその処理に苦慮することとなり、米国は産油国の支援を得なければ成らなくなるかもしれない。、
また、石油が投機規制でその買い占めから、蜘蛛の子を散らすがごとく、投機資金が逃げ出したとすれば、一時的に１２０ドル以上で買った向きには大きな痛手となる。
特に、年金資金等が逃げ遅れると大きな痛手を被ることになるのではないか。
米国で石油に投機した、カリフォルニア等が今後その結末にどう対処するのだろうか、人間の生活の糧に手を染めることの愚かさを知ってもらいたい。
ただ、石油は今後はじっくりと再度態勢を立て直して、再度上昇してこよう。
株式市場はその時期とタイミングを計るべきである。
昨日の米株の大幅下落は１０００ドル上昇後の調整におわるのか、再度、金融不安に伴う、売りなのか、本日の米株が買い戻し基調か否かで判断できよう。
米株が買い戻し基調であれば、あすの日本株への期待感があろう。
しかし、どちらにしても今後のことを考えると日本も売り規制を全株に講じるべきであろう。
本日は米株が戻している。一日でそう簡単に替わるものではないだろう。
当ブログでも記述したが、日本株１４００円への助走となろう。
好決算を発表した松下電器・住友商事・丸紅等が株価をあげよう、注目は住友金属鉱山もともと過小目標を設定して、大きく目標を超える方式はどこまでうけいれられるだろうか
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アメリカ経済が今後どうなるのだろうか。
三つ子の赤字から始まり、膨大なイラク戦費、がアメリカ経済を大きな負担をしいているだろう。
世界からその戦費を 回収するには、アメリカの輸出競争力をつけねばならない。
そのためには、ドル安の推進である。
そして、アメリカの得意とする農産物、小麦、トウモロコシ、等の価格の引き上げであろう。
今回のサブプライムローンに端をはっした経済の混乱は、思惑通り、ドル安になり、それに伴う、石油価格の高騰、穀物の高騰となった。
したがって、穀物輸出の高騰は、相当額の収益をもたらしたことになる。
しかし、石油の高騰は決して、プラスばかりの効果ではない。
その影響をもろに受けたのが、ビックスリーの車三者である。世界のトップといわれるGMはもはや、競争力を失い、石油高騰の時代について行けず、凋落の一方である。
このように、穀物の競争力を得たアメリカは、その副産物としての石油の高騰を読んでいなかったのであろうか。
もう一方の、金融政策はサブプライムローンの膨大さに、その債券を海外的に政府機関として保証してきた、２社を倒産に追い込むところまできている。
国有化すれば、その負債のすべての責任は国に帰することとなり、今のアメノカとしては出来ないだろう。そうすると、今回のような、支援措置に成らざるを得ないと思われる。
このことは、再度、倒産騒動となり、世界的な、大金融不安をもたらすのではないだろうか。
それは、ドルの大幅下落で有り、石油の高騰である。
したがって、金融不安はドル安へそして、石油高へ、世界経済の壊滅である。
アメリカがどこまで本気で対応できるか、もし、対応できたとして、米国への負担は大きく、再び、ドル不安に成る可能性がおおいのではないだろうか。
したがって、台風の目のこのところ、最後の株売却のチャンスとなるかもしれない。
このような経済の中で、買える株は、世界に通じる産業だろう。
機械関係では、自動ロボットの安川電機、今後は省エネ自動機械である。松下の堺工場への納入話など、今後の世界のトップロボット企業として成長しょう。
次世代車の本田への期待、今後は非ガソリン車が課題、ロボットのアシモのごとく、ロボットと非ガソリン車で先行する同社への世界の期待は大きい、
炭素繊維と海水から水への技術の東レ、炭素繊維は鉄より、軽く、強い、時代を担う、鋼材である。海水から水を取り出す技術とともに、その技術は大きいだろう。
アメリカの宇宙運搬に日本の技術をとのことで、三菱重工は航空技術で今後は世界をリードする可能性がある。

本日の日本市場は米国のプラス、円安、石油の下落にも関わらず、いまい伸び悩んだ、
まだまだ、米国の動向に信頼がとぼしいのであろう。
今夜の米株の動向で明日の日本市場の大幅な期待があろう。

米株の下落で、日本だけでなく、世界の株が下げる結果となった。
株の下落は、通常は経済の先行きの不安を強烈に印象ずけるものとなり、世界を暗くすることになる。
株が上がれば、誰もが活気づくだろうが、下げで喜ぶ人は少ないだろう。
それ程株は経済のバロメーターなるべきものである。
しかし、現在は、かなしいかな、純粋に経済のバロメーターとなりえないのである。
当ブログ゛でも何度も記述してきたが、、今の株を操り動かせているのは、投機である。かれらの仕掛けた、経済施策はサブプライムローンでの異常なまでの貸し出しから石油の高騰、生活食料品、大豆・トウモロコシの値上げまで、その異常なまでの活動は、彼等の宿命とその投資資金が今後とも幾何学係数的に増加してきたとすればやはり今後の地球規模としての問題となることはすでに記述してきたところであるが、ここ数年、その経済活動から株化操作までアメリカ系ファンドの意のままとなってきた感じが強くなってきている。好ますすめば、世界のすべての相場のある商品は彼等の意のままに動くとになる。
今、日本のマスコミでもこのことを強く述べているのは、テレビ朝日のニュースステーションである。マスコミはこの番組の視点を大事にしてもらいたい。
さて、米株が急落である。二日前のブログでその急落を記述したが、やはり、株への揺さぶりである。１月のパターンと全く同じ流れできている。
米国市場の１月は１０００ドルの上昇で３８０ドルの下落、その後１８０ドルの上昇と上下を２、３日繰り返している。今回はどうか、およそ１０００ドルの上昇後、２８０ドルの下落である。そして、今後の上昇は、１００ドル前後となる。
ただ、その後は２月の底値に向けて再度げらくとなった。
今回はどうか、今回は、売り規制があり、２月ような急激な売りはここしばらくは無理ではないか、ただ、今回は石油という援軍がある。
現在は少し、交代したが、いずれ、進軍してこよう。
そして、売りの復活となれば、そこに、金融不安が必ずや再燃しよう、
このように、当面の反発はあっても、日本での１４０００円台からの反落が考えられよう。
特に、規制のない日本は売り方の独断は成る可能性がある。
さて、本日の日本株はここ上昇した銘柄への売りが強烈である。
つまり、出来るだけスタート価格への回帰現象である。
ここ、しばらくは、波乱相場で米国の相場を見ながら、上昇と成ろうが、上がれば米国の強烈な売りにあうだろう。

本日の日経トップ炭素繊維の素材活用での車の開発が紹介されていた。
炭素繊維は現在の鉄に比べて、重さは４分の１、強度は実に十倍であるが価格も十倍程度と高額がネックとか、しかし、これらは今後の技術と量産で多き低廉化されよう。
実は、この炭素繊維は日本が世界の先端技術国家である。
東レを始め、三菱レ・東邦レ・なと有数の生産と技術力を持っている。
この素材を持つ日本の技術が生かされた車、いままでは、どうしても、ガソリン車とか、ハイブリッド等の技術に目を向かったが、素材の軽さは燃費効率の大きな決め手でもある。
総力を挙げて取り組んでもらいたい。
さて、昨日は株価の急落を用心と下が、以前アメリカ、日本とも順調な買い戻しの展開であた。
このまま、潜在する売り残が買い戻しとなるにことたことはないが、米国が空売りの規制がされたといえども、日々出される指標と住宅金融公社の対応が問題になってこよう。米国がブッシュが本気で大変な金融機関系の金庫の国有化を進めれば、金融は大きく安定化刷るであろうが、その分、国としては大きな財政負担となろう。
このような思い切ったことを本当に実行するのか否か、その進展によっては今の買い戻し相場も規制の解除とともに大きく変化しょう。
米国が上昇する限り、今の日本の買い戻しは安心買いとなり早急にすむであろう。
つまり、今後はアメリカ経済を見つめながら、氷の地盤を踏むがごとく、一歩、一歩確認しながら進むことになろう。

日経が１２６７１円をそこに反騰、１３３８８円まて６００円上昇した。
しかし、ここから急落し１３２３９円まで下げた。凡そ１４０円の下げである。
その後再度上昇したものの、戻り高値更新は出来ずにひけた。
問題は、この間に１４０円も下げたことである。
これだけの環境で買い戻し相場の展開のなか、やれやれ売りとの感もあるが、これだけの急落は、ぼつぼつ、一端売りにとのスタンスが考えられよう。
上げスタートが遅かっただけに、その時点での売りものが残されている可能性があることは以前記述したが、その売り株が、本日の米株の動向によっては、明日の相場は一端売りと成る可能性が大きいと思われる。
１月時での米国の上昇をみても、一週間で１０００ドルの上昇、ただ、この間途中で、１月２３日から２月１日まで、大幅上昇と小幅下落を二度繰り返しての上昇であった。
この間、米国にあわせて、同時点で下落している。
したがって、いくら買い戻し相場とはいえ、米国の上昇は一端反落の時期ではないだろうか。前回の反落は７００円の上昇後、３００円の大幅反落、果たして今回は今夜、明日の米株に注意である。
ただ、今回は、石油価格がいまのところ安定しており、為替も円安の展開とここのところは１月と相違点であり、これほどの急落があるかどうか、幸い、順調に上げてくれれば、これに越したことはないが、本日の急落はその予兆でなければよいが、
つまり、一端上げておいて、再度売り込む、米国ファンドの得意とする手法だけに、今回がこの手法がないとはとても思えない。
ただ、買い戻しの流れは、日本は１０００円から１５００円であろうし、その後の売りが高値にもどした時点らの売りと成ろう。
ただ、米国の売り規制もあり、今後はゆっきりとした上昇と成るのでないだろうか。
昨日推奨株のうち、国際帝石は下落したが、いずれは石油の高騰は再燃するであろうから、ここからの下げがあれば注目したい。
そのほか、伊藤忠・三菱商事・新日本石油・日清紡・日本電気硝子・宇部興産・安川電機・日立金属、任天堂、等には引き続き注目

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本日の株式市場、米株の若干のさげがあったものの、後半で一気に買い戻しに上昇、当ブログでも記述したが、３００円台後半の上げとなった。
特に、石油価格の動向は米株の下落と為替の円高に結びつくだけに、じわじわと上昇に転じる気配があっただけに大変気になるところであった。
この原油が下げに転じたことにより、執拗に売りにこだわってた売り方も、この段階で最早、世界的にも売り込まれているのは、日本だけで、ついに買い戻しに掛かったものとおもわれる。
したがって、一部売り株をのこしての買い戻し相場へのなだれ込みだけに、今後とも、米株が下落時にはすかさず売り込んでくるものと思われる。
しかしながら、この反騰相場の先にあるものは、石油の二百ドルである。
米国で石油投機への規制論が出てきているが、果たして実現出来るのかどうか、もし実現すれば今後の世界経済が大きく代わってこようが、ここ２、３日の流れをみているといつ反発してもおかしくない状況である。
このことをみていると、投機にたいする規制は実現が乏しいよう思える。
また、空売り規制も三十日の時限立法では、その後再び、売りに転じよう。
しかし、ここ当面は空売りではなくて、買い戻し相場と考えてよいだろう。
したがって、日本も規制をしなくても、買い戻しが入り、買い戻し相場となろうが、今後は必要以上の空売りは規制をすべきであろう。
ともかく、明日以降は出遅れの日本株である強烈な買い戻し相場となろう、特に、ここのところ人気のあった銘柄や空売りに大きく下げた株、業績が好調な銘柄は強烈な戻り相場となろう。国際帝石・伊藤忠・三菱商事・新日本石油・日清紡・日本電気硝子・宇部興産・安川電機・日立金属、任天堂、等に注目

米株が買い戻しにより反騰している。
底値から凡そ５００ドルの上昇である。
売りからして、今回の反騰の目途は１０００ドル１２０００ドル前後と思われるが、その上昇にそつて日本株もどこまで戻すだろうか、売り方としては１２５００円が下値目標であるため米株の大幅戻りにもかかわらず依然として売りスタンスであることがかがかりであるが、周りの環境も一応の金融不安・石油価格の下落・円安との条件が整ってきただけに、反騰の踏ん切りの時点でもあろう。
今回の反騰で日本株も１４０００円台への反騰が期待されようが、来月の中頃以降再び、金融不安が再燃する可能性がある。
今回の措置で問題の政府系２社を国有化しなかった理由が、極めて気に掛かる点である。
一説には、多額の不良債権を抱えているとの報もありこのことが、新たなる火種となって、ドル安石油買い、そして次のターゲットとしてのに２００ドルへとのシナリオの展開と成る可能性が高い。
したがって、今回の反騰はいわば、株式売りの最後のチャンスとなりかねない。
今回の買い戻しも、今回の売りの買い戻しではなくて、日米ともに１月の強烈な売りの買い戻しと思われ、今回の売りは次回に繰り越されていると思われる。
したがって、売り売りの買い戻しと下値切り下げ型、の株式展開となる。
米国も次回は１００００ドルを割るだろうし、日本株も１００００円近辺まで下げることが考えられる。
ただ、下値で買い戻し、上値で売る。
このパターンはその差が少なくとも、米国では１０００ドル、日本では１５００円が目標となろう。
今回の反騰相場の目途がそこにある理由となるだろう。
１月での売り込み銘柄を中心に反騰期待があるだろう。

石油バブルへ価格高騰の行く末は〜ついに出たゴールドマンの次なる予測〜 08/05/24
米証券大手ゴールドマン・サックスが、今後の原油価格について「半年から２年の間に１バレル＝１５０〜２００ドルまで上昇する可能性が増している」との見通しを示すなど、市場関係者の間では「需給ギャップこそ原油高騰の主因」（米エコノミスト）との見方が大勢だ。 と毎日新聞の記事である。
当ブログで再三記述してきた百五十ドル が半年と言う期間を含めて、現実の数値として出てきた。
半年後の百五十ドルから一気に二百ドルでの株価大暴落は年内の予定で、本年度のファンドの利益が確定するからである。
つまり、当ブログの予測にそって、世界経済を席巻する石油高騰がいよいよファンドの買い上げにより、現実を帯びてきた。
エコノミストはその理由を需給ギャツプと表現するが、実はこのギャツプを作るために膨大な石油を買い増してきたのが世界のファンド資金である。
したがって、世界の需要か旺盛だからではない、多くの石油が倉庫に眠っているからであろう。
世界は、いや、日本企業はこの二百ドル時代にどう対処するのか、
二百ドルともなれば、円高は飛躍的に進み、八十円台に進むものと思われる。
再び、日本は厳しい経済状況に追い込まれるものと思われる。
企業業績の低下で株価は暴落し、一万円を割り込むことさえ考えられよう。
勿論、世界株も同時株安となる。
経済は石油成金に集中し、世界的な貧富の差が進行するであろう。
貧富の差は消費の低迷をきたし、物が売れない時代の到来となる。
そうなると企業業績はますます、低迷し、世界はスタブれーションに突入の可能性がある。
さらに、石油価格が上がれば、世界恐慌への突入の可能性すら考えられる。
しかし、何処かでこの急激な石油高騰はバブルとなり、大幅下落をきたすであろう。
それは、ファンドが梯子を外したときである。
そのとき、大幅下落の株価は大幅反発となり、追撃買いをした石油資金は大きな痛手を負うことになる。
必ず、このときがくると思われる。そこまで、石油価格はバブルを高めていこう。
ここは、国際帝石・伊藤忠・三菱商事・新日本石油か

最近、いわゆる積乱雲の発生が少なくなってきたように思う。
夕方に成れば、積乱雲の発生とともに、にわか雨、いわゆる夕立である。
激しい夕立、積乱雲の発生で予測され、やってきた夕立に、何処かの軒先で夕立の通り過ぎるまで、よく、足元が濡れるなか、雨宿りをしたものだ、
しかし、最近は日本温暖化の影響か、その積乱雲の発生があまり見かけなくなったように思う。そして、夕立という言葉が聞かれなくなった。
つまり、 積乱雲の発生から雨のパターンではなく、年間の温度高から、吸い上げられた水が昼夜を問わず、その重みに耐えかねて強烈な雨がところかまわ降る。
そのため、以前は雨が降るまでのスケジュールがあったのだか、時代もそんな悠長な時代ではなくなったのか、地球の温暖化は夕立、雨宿りの夏言葉さえ、忘れ行く時代となったのであろう。
今後はますます、今の流れが加速されその循環か早く、大量となるだろう。
次のステップはどうなるのだろうか

嵐のような売りである。
これが、米株の上昇を受けた日本市場かと思うほど、売り一色となっていった。
特に、前半高の後半売りという、一度買わせておいて、高値を売り向かいという、売り方にとってはたまらない状況だろう。
売り方に取っては１２５００円が１月の安値であり是非ともこの値段帯まで売り込みをこだわりたいところ、米株の大幅上昇があり、日本株も上昇という、厳しい狭間に追い込まれたが、本日のシティバンクの決算発表がその負債総額が極めて不透明との理由で動きづらい流れとみてとると一気に売りに転じ高値から１７０円もの急落である。
つまり、売り方にとっては、まだまだ、上昇はさせたくないとの意向だろう。
しかし、本日発表のシティバンクの決算が予想より、負債が少なくすんだことから、米株の急落が避けられそうでる。
昨日も記述したが、普段なら、下落基調の米株も石油の下落もあり、１月期日分の本格買い戻しの流れが継続するものとおもわれる。
ただ、一気の上昇は考えにくく、何処かで一拍おくものと思われる。
したがって、その上昇のタイミングによっては、休日あけの日本市場の展開に影響を与えることとなろう。
問題の為替も順調に戻しており、いよいよ、日本株の反騰も熟してきたのではないだろうか。
ただし、その上昇幅は底値の１１０００ドルから凡そ１０００ドルから１２００ドルまでと思われる。
幸い、この時期には日本株の第一四半期の決算発表がいよいよ、本格化してこようから円安、好業績株に注目である。
前日推奨の日本電気硝子・ 日清紡、日立金属・今は 下落の国際帝国石油も低価格が買いのチャンスか、
当面、米株の上昇価格と為替の１０８円のせ、原油価格の１３０円台からの上昇に注目である。
夜のﾆｭｰｽジャパンで解説者がサブプライムローンのどうなるかとの質問に、一刻も早くアメリのか政府が問題の解決を図ることですねと解説していたが、これは当たり前でなぜ米政府か解決しょうとしないのかが問題である。マスコミがこれではアメリカは動かない。
そのことが、必ず次ぎの石油高騰につながろう。

米株がついに、買い戻しが入った。
売りに売り込んだ米株は１月の水準を大きく上回る水準である。
１月は １３７００ドルから１２０００ドルへ、１７００ドルのげらくであった。
今回は１３０００ドルから１１０００ドルへ実に２０００ドルの下落である。
その後、１月は１２０００から、１３０００へ１０００ドルの急激な上昇をみた。
今回に当てはめると、　１１０００ドルから１２０００ドルへの上昇となる。
一気にはいかないまでも、今後は買い戻しを中心に、大幅な上昇が間隔をおいて進む可能性が多い、
最後の段階は、政府系金融機関の窮地を緊急課題 として、取り上げ、バーナンキの景気後退発言で大きく下げる。そして、再度、下院で介入に言及する二段手法で株が上昇するという実に手の込んだやり方である。
一応、日米ともに下げの目的まで下げたのであろう、石油を手放し、一気の買い戻し相場となった。
誰もがそこまでは想像し得なかった買い戻し相場は意外との感があろうが、その流れからもっと早く対処出来なかったのかと思いたくなる内容である。
世界があれだけ心配し、恐慌さえ感じる急落相場であるだけに、このまま上昇となると疑義が残る。
最終決着で下げに転じた石油であるがその規制を強化しておかないと、この下げは一時の者となるのは目に見えている。
世界の声が大きくなってきたのも合ったのであろう、さすがにここは一歩引くとの思惑通りの流れであろう。
当ブログでもこの流れについては記述してきたところであるが、株式の買い戻しが一巡する１２０００円前後のところで、再度、石油の買い上げが再開することになるのではないだろうか。
その時期は遅くとも、９月の中頃あたりではないだろうか。
そして、恐怖の２００ドルへ向けた買い上がりがスタートするのではないだろうか。
本日の日本株は米株の上昇を受けて、買い戻しがスタートしたものの、本日の金融機関の決算発表と為替の伸び悩みを受けて、上値を追えなかった。
今夜の米国の金融機関の決算で想定内の数字が出れば、一気の買い上がりとなり、為替も金融不安の払拭からドル買いが進むこととなろう。
そうなれば、連休明けの日本市場は３００円を超える大幅な上昇が期待されよう。

ブッシュとバーナンキ両巨頭が相次いでメーセージを発した。
ブッシュは金融システムは基本的に健全だとのどちらかというと噂の打ち消し的発言であり、この期に及んで、もっと重大なこと例えば、連邦住宅抵当金庫（ファニーメイ）と連邦住宅貸付抵当公社（フレディマック）の国有化とか石油投機規制で有るとかの発言との期待もあったが、金融システムの健全化というありきたりの発言であり、全くがっかりさせる内容であった。
一方の、バーナンキは久方ぶりの投機筋発言で今後の景気の見通しが悪くなったとの、まったくの悲観論である。以前にもあったが、己の役割をどのように考えているのだろうか。
景気をよくするのが役割であろう。彼は常にポイント、ポイントで投機筋に組する発言がある。
今回もその一環だろうか。
そのことがかえって、円の下落に拍車を掛けることとなり、ドル安につながったのである。
いくら、強いドルを唱えたところで、肝心の身内からこのような発言では、全くのちぐはぐとはこのことであろう。
しかし、このバーナンキ発言で石油が先行きの投資価値を減じたとの判断で、一気に下落した。
ただ、原油の下落が本格的な下落だとは誰しも思ってはいないだろう。
つまり、世界が騒ぎ出したので一応は売り施策との思惑売りではないだろうか。
いずれは上がる時間の問題と考えるのが常道だろう。
まあ、両巨頭に一応は敬意を払って、買い戻した株価と石油売りはあたかも沈静に向かったかのごとき印象を受けるが、これはほんの僅か手をゆるめただけであって本質は全く変化がないとかんがえるべきであろう。
つまり、今後とも石油は二百ドルを目指し、世界経済は崩壊にひた走ると考えるべきではないだろうか。
政府、ブッシュは石油の規制と国有化は当面なしえないであろう。
ただ、株価もかなりの底値にきた。これ以上の売り込みはさすがに危険域との判断も常識が有れば考えるだろう。当面の展開は彼等の常識と売りに売った株の買い戻しである。
彼等がどこで、その買い戻しに出るのか、それは丁度、一時的に首を絞めていたのが手を抜いた瞬間で有ると考えるべきである。
世界的に原油の値上がりが経済的不況を加速させており、それでも尚かつ、米国は規制に手を打たないとすれば、世界不況に見てみぬ振りをして落ち込んでいくこの図式は、止められない買い占めは、投機が、ファンドがいずれは世界を大不況に追いやるのであろう。
その時、彼等は次の獲物として、何を求めるつもりであろうか。
世界は彼等に与える獲物すら持ち得なくなるだろう。
特に、悲惨なのは米国の自動車産業、航空機産業である。ビックスリーはついに大リストラとともに、倒産に追い込まれかねないだろう。
その時、世界は再びパニックと成ろう。その責はすべて本日の両巨頭にある。
さて、これからの株は日米ともに、底値圏であり、いつ買い戻してもおかしくない状況である。
理由は何でもよい、金融機関のあく抜けでも、当面の危機は去ったでもよい、何かよい指標を見つけるもよし、である。
そのタイミングは迫ってきたと見るべきであろう。
日本株は当面売り込まれた銘柄と、好業績で売り込まれた銘柄、日本電気硝子、国際帝石・日清紡、日立金属、等に注目

政府系金融機関で実質政府保証債的信用のある。連邦住宅抵当金庫（ファニーメイ）と連邦住宅貸付抵当公社（フレディマック）に対し、必要に応じ融資及び出資を行うなどの内容を盛り込んだ幅広い支援策を発表したが、根本的な信任を得られず、逆に世界の株価格が大きく売り込まれた。
このままでは、内容も含めて売り方の独断場となり、世界の株価は大きく下げることとなり、大恐慌さへ視野に入ってこよう。
米国は緊急に、新たな政策を発表し、世界の動揺をしずめるべきである。
まさか、米国に国有化の資金がないとは思わないが、ぎりぎりまで我慢していたとすれば、もう限界に近い状態である。
緊急な対策を打たねばらないだろう。
売りが、売りを呼ぶ状況になる。
早急なる対応を望むところである

国有化か投機規制てある。

またまた、強烈な売り込みである。
日本経済の責任ではない、アメリカを中心としてファンド筋の売り込みであろう。
８日時点で記述したが、その折りは五百円も残して、これ以上の下落はとの思いもあったが、彼等は容赦なく売りこんできた。
これだけの売りで有る。その株数も相当なものと思われる。以前からここでの売りタイミングで集めていたのだろう。しかし、実際は米株が相当の下落で有れば納得もいくが、意外に買い戻されておりタイミングとしては、いささか、的外れの感も伺えよう。
ここまで、くれば下値は１月の１２５００円か、はたまた、ここまで売り込んだのだ、一層のこと２月安値の一万一千五百円か、買い戻しの限界がそこにあるからこそ売り込んでくるのだろう。
確かに、金融不安である。しかし、サブプライムローンのごとく、そこはを理由として解約をする理由もないし、ましてや日本株をここまで売り込む流もないであろう。
曖昧な結果にしておいて売り込む、アメノカは相場が反発するような完全な経済政策を取らない理由であろう。
大量に残った売り残、これらの買い戻し視点までの売りの込みが彼等の目標であろう。
あと二百円の下落で、当面は反発する可能性が高い、そして、五百円〜千円内外の上げ反発後再度２月底値をとらえにいくとの筋書きの可能性が大きいと思われる。
個別株をみても業績の善し悪しに関係なく、１月の下値がその株の今回の下値と思われる。
１月下値の売り込みに到達した株は一端買い戻されようし、下値をみた株は一定のところでとどまっており、下値をつけていない株は再度、１月の下値に向けて売り込まれよう。
本日の米国みすっきりしないうちに百ドルうまりの下落の可能性が高いだろう。

１月底値が当面の下げの目途か 08/07/08
本日の日本株が大幅下落となった。
流れをみていると、兎に角、空売りする株が手に入れば売りまくる、そこには業績や今後の展開のりなど全く関係なしの感があった。
兎に角、手当たり次第の売り込みであった。
さて、この売り込みの目処はどのあたりであろうか、考えられるのは
�。鰻遒虜把祺然覆�１２５００円でそこまで売り込んで買い戻すか、
��当ブログでも１月の最安値まては売り込まないのではとの安易な考えと、米株の下落が一定のところまで落ちておりそのことから限界ではとの判断もあったが、一方では、冷徹で金のためなら何でもするファンドと投機筋、その彼等はやはり１月安値までの売り込むのか、それとも今あたりを目処とするのかである。
さて、どこがその限度か、そのことで、米国の昨日の動向を見てみると前半は百ドルをこえる上昇でであったが、後半から下落し僅かではあるがマイナスとなった。
このことは前半が高かっただけに、その反動は大幅下落に匹敵する効果があったのであろう。
このような、仕掛けは今後一段の下げを誘発するものなのか、それとも最終段階の仕掛けなのか判断に苦しむところである。
それだけ、売り方の苦しさもあるのかもしれない。
米株の少しばかりの下落後、大幅に売り込まれた日本株の流れは今までも二度ばかりその後大幅な上昇を翌日に見たケースもあり今夜の米株の動向がポイントとなろう。
ただ、石油暴騰による規制が問われているだけに、そのサミットの開催の流れに刃向かうがごとき本日の流れは政治負けない投機との印象を改めて知らしめられたようである。
日米ともこれだけの売り込みである必ずや買い戻しが入るだろう。
そこがチャンスである。
しかし、長期的にまたまた、石油価格の高騰があろうから一段の下げが考えられる。
したがって、このような空売りは石油高騰で景気を悪くし、景気を悪化させ空売りで下げさす。
投機筋はそこまでするだろう。そこには、心をもたない、氷の世界しかないと解すべきであろう。
下げさせて買い戻しの連続で株は相対的に下げ基調での展開と成るだろう。
今回の下げにたいしては、ここ２、３日の流れを判断し業績好調株を狙い当面の反騰を待ちたいところであろう。

米財務省と連邦準備理事会（ＦＲＢ）は１３日、連邦住宅抵当金庫（ファニーメイ）と連邦住宅貸付抵当公社（フレディマック）に対し、必要に応じ融資及び出資を行うなどの内容を盛り込んだ幅広い支援策を発表した。
日本でも支援策について「適切な対策として歓迎している。その効果を見極めたい」との反応があり、世界の金融市場への信用不安沈静化へ期待感を表明したようである。
ただ、この２社の役割は大変な役割をもっている。
発行債券の信用度が極めて高く、本日の債券の入札が注目され、その入札が無事終了したようだ、ただ、これだけ重要金融機関の経営状況を今まで放置していたこと自体、信じられないことである。
何のために、放置していたのか、そして、その救済策も不十分だとの声も多い、なぜ、完璧な救済を実施しないのか、そのために石油価格はやはり上げ基調にある。
投機の流れを断ち切れないのか、断ち切ろうとしないのか、今後の展開の中で、この完璧でない施策がどう影響するのか、つまり、次の展開の余韻を残しておいたともとれなくもない、これで、ドル高になるのか、投機余韻を残した今回の施策は再び、石油の高騰につながろう。
日本株も一応は、敬意を表して、あげたものの、まだまだ、残る金融機関の結果もあり、後半は尻すぼみとなった。
アメリカが本気で金融救済に対処下とすれば、世界経済は安定化し、経済は再び、活性を取り戻すであろう。
ただ、その前提条件は石油の下落、安定である。
アメリカン航空、ユナイテッド航空など米国の主要航空会社と業界団体が、「今すぐ石油投機を止めよう＝SOSナウ」というウェブサイトを立ち上げ、エネルギー先物市場での投機抑制策の早期導入を米政府に訴える異例のキャンペーン活動を始めたようだ。
　このように、日本の漁業もそうであろうが、世界が投機抑制へ、声高に米国に迫るべきはであろう。この米航空会社の行為はそこまで逼迫してきたのであろう。
もはや、民間の航空機は飛べなくなる。
それでよいのか、投機筋とその支援者は反省をしてほしい。
本日の日本株は売り込まれた株の買い戻しが中心で、今後は米株の状況次第とのながれであった。
ただ、本日の米株もスタートでは高いもののその後は急落で、今後は再び、マイナス圏も考えられよう。
米株の売り込みも相当なものであろうが、今は逆に売り込み、買いの流れが出来ており、極めて危険な、下落への道となっている。
しかし、やはり、経済、株式とは下落が本筋ではないはず、下落への施策は将来に過言を残すことになる。
つまり、政府の施策への反発か、反発させるための施策か、
どちらにしても、経済と株の上昇はアメリカの本気度が今後の課題であろう。

宮城県が三井住友銀行と提携して、企業誘致を活発に進めるという。
特に、三井住友銀行が主力の取引先がある松下、トヨタ等の大手企業を狙いとしたもので、この施策は今後の企業誘致のお手本として、大変に活力のあることであろう。
当ブログでも、企業誘致が今後の日本経済の活性化の原点で有ることは何度も記述してきたが、いままさに宮城県はその施策を実践している。しかも、同県がその成果を上げつつあるとのことで、今後更に加速するという、この流れは圏内の経済効果として、他県と大きく差がつくことになろう。
具体的には雇用の多大な創出である。
雇用の創出は県内はとより、他府県からも人材の流入をきたし、企業県としての発展をもたらすであろう。
更に、これらの、企業のうちに、海外へ工場を建設する企業があったとすれば、それは、国内へは経済効果が流出することになり、積極的な施策で国内に滞留すれば、それは、日本にとっても、大変な経済効果である。
さにら、工場の建設のみならず、日常の設備費用や運送などすべての点の国内に多大の経済的効果をもたらすもので、この施策は絶賛に値すると評価されよう。
宮城県のみならず、いまこの流れが構築されつつあるが、その流れは極めて大切で今後とも県はもとより国を挙げて進めねばならない。
そのことにより、当ブログで繰り返している、雇用創出の一つが実現するのである。
その先は高齢者の雇用方策と年金制度との関わり、さらに、雇用はフリーターの雇用にもおよび、日本の今抱えるいろんな問題の解決に結びついていくだろう。
さらに、国の施策として、農業改革が大きな柱と成らねばならない、いわゆる食料の自給率の向上である。
このことは、今までの、農業の仕組みを、誰れでもが出来る仕組みに変えていかねばならない。機械化の進展である。
このことは、ある意味、農業の国営化計画農業のような仕組みに成るかもしれないが、その仕組みが成熟するまでは公共投資の一環として、進めねばならないだろう。
パソコンを作るのも、野菜を作るのもいわゆるコンピューター管理でその点を同一レベルに引き上げねばならない。
そのためいは、若手人材の参画と高齢者の労働力の確保である。
ともあれ、同県の施策は今後の日本経済発展の先駆けとなると思われ、その仕組みを十分に検討し国との協力のもと、その進展に多大の期待をするものである。

日本経済が怪しくなってきた。老人問題・年金問題等、やはりその基本は経済である。
この経済を担当す大臣の存在が日本の将来を左右するといっても過言ではないだろう。
その経済を担当する大臣、太田経済相の発言を聞いていると、そこに具体論とビジョンがかんじられないように感じる。
今の日本経済に何が必要か、そして、そのためには具体的に何をどう進めていくか、計画と実行がなければ経済はよくならないだろう。
大臣をみていると周りか提言を出してほしいとの感が強い、自分でまず考える。
このことが大事で有ることを認識し大事なこの時期に存在感とその頑張りに期待をしたい。
昨年の四月での当ブログでの記述を再度記載したい。
日本国家の盛衰のため今後の十年をどう生きる　　07/06/23
飛躍する日本経済で記述したが日本経済は今、未曾有の経済的発展のチャンスを勝ち得ている。先進技術でも世界を凌駕する多くの先端技術を“生みたての卵”のように持ちえている。
その技術開発力はさすがの一言に尽きる。つまり、日本はこの素晴らしい技術力をもって世界市場に打ち出で凌駕しなければならない。そして、更なる技術開発を重ね更なる発展をしなければならない。なぜなら、日本には二つの大きな課題がある。�）賃腓聞餡氾�負債�⇒茲襪戮�老人大国化　である。
最近の東洋経済誌から今後の十年と題しての経済誌が発刊されている。
内容は読んでないがつまり今の時点で十年を考えるのは大切なことである。
なぜ、十年かつまりこの課題を克服するためにはどうしても十年の期間が必要である。
そして、今がその最大のチャンスである。
日本の技術はＩＴに限らず、医薬品分野に至るまでその開発力は世界を救うものがあろう。
その基盤は出来つつある。あとはどう国内外経済にどう結びつけ、持続的経済発展をとげていくか、である。
“飛躍する日本経済”でのべたが経済サイクルをどう舵取りをしていくか、舵取りを実行するのは政治であり、日銀である。ところが今の日本の政治手法には日本を思う気持ちよりも自己利益優先の政治家が多いように思えてならない。
まず、日本のための政治家の出現がその条件の第一である。そのことは与党・野党に限らず、もっと具体的に十年の指針を設けて欲しい。例えば、現状の技術に甘えることなく次の五年後を目指した技術力の開発を目標を定めて取り組むプログラムを確りと確立し民活を含めて取り組むべきである。
老人問題はどうするのか、年金問題にゆれているが野党も政治の道具にしないで具体的解決方法を提示し解決のための努力を行なって欲しい。具体的には何をどうすれば解決するのか問題は野次罵倒ではなく解決への道程を如何にすべきかである。
多少問題はそれたが、つまり、当面の問題よりも十年後の問題をもっと真剣に論議しておかねばならない、人口に占める老人年齢は今後とも急速に増加する。21%→28%になった時年金はどうなる。老人所得はどうなる。病院はどうなる。健康保険はどうなる。日本経済の活力はどうなる。住宅問題はどうする。すべてに財政がつきまとう、つまりは経済をどうとらまえ十年という恒久的発展をいかに進めるか、の青写真が必要である。そのためには、今政治手法ではなくて発展のために与野党どう取り組むべきか真剣に考えねばならない。今の年金問題もたいへんであるが、十年後の年金をどうするのか減らせばよいとか支給年齢を繰り上げればよいとの安易な解決ではなくて、現状を維持するための経済発展をいかに進めていくべきかの視点での検討が大切である。→年金への提言
目先の党利党略に感けるのではなくて長期視点にたった政策を是非発表して欲しい
その発展の基礎は平均的成長管理である。産業別成長比較・・鉱業・海運・機械・など、個別に干渉するのではなくてそれぞれの成長度合いを確認しきめの細かい法的施策を実施する。税金での増収については、借金の返済・年金・投資などへあて一般財源としての上乗せは極力実施しない。など　具体的な内容を掲げて対応するくらいの意気込みが必要ではないか
政府・当局・与野党・国民には賢明なる判断を希望する。

日立製作所のこの木何の木で始まる『世界不思議発見』は長寿番組として、毎週欠かさず見ている番組の一つである。
世界各地での奇妙なことを見つけてはクイズとして番組を進める。
このような、ゆとり番組が少なくなってきたいま、貴重な番組かもしれない。
この番組を提供しているのが日立製作所である。
日立は昨年、一昨年と赤字を計上している。
重電部門は堅調で有るが、どうも家電部門が不振のようだ、特に、プラズマテレビが過当競争のなかで大幅赤字とか、今後は薄型テレビとテレビの中でハードディスクに録音が出来るテレビなとの差別化で改善を図るという。
その技術力と信頼では我々の日常の家電部門としても、親しみが深いのであるが、なぜか、今一歩、宣伝がへたというか、松下・ソニー・シャープ等の宣伝・広告が上手な企業と比べると今ひとつ、コマーシャルべたとの印象が強い。・
最近の傾向として、商品にどこまで、便利というか、人の心を捕まえる機能をつけていくかがポイントである。
特にその点ではシャープは自ら目の付け所が違うとコマーシャルしているごとく、確かにひと味違った商品作りに努力している。
その結果と積み重ねが今のシャープをつくったのてあろう。
その点、日立は商品は悪くわないのだが、いまいち、あっと驚くようなアイディアが少ないように思える。
今の家電の競争にいき抜くためには、セールスポイントを持つ商品がどれだけ多いかにかかってくる。
最近、日立も少しづつこのような商品が増えてきたように思う。
冒頭のプラズマテレビでの薄型、ハードディスクを挿入可能なテレビなとは便利さ、例えば、家族それぞれでハードディスクをもとう、父、母、私のハードディスク等の使い方のコマーシャルである。
また、風邪アイロンとの洗濯機も新しい考えである。
冷蔵庫も真空チルドなる空間での腐敗の防止策は受けるのではないだろうか。
ただ、真空スペースをもう少し大きく成ればよいのだが、これも、実際の効能を具体的に示していく必要があろう。そうすることによって便利機能がひときわ目立ってくるのである。
エアコンはその機能が目立たない。もう少し、工夫が必要では例えば、太陽光パネルを、内外器の表面にアクセサリー的に上手に貼り付け省エネを訴える等の工夫である。
なんでもそうであるが、いかに商品価値を高めていくか、家電業界でもここのところが勝負だろう。
そして、LED（発光ダイオード）の電灯の開発普及だろう。
なにか、トップ商品を持つ、この工夫と努力、そして、上手なコマーシャルが家電競争を生き抜くポイントと思うが、
この番組のごとく日立ファンも多いとおもう。
同番組の永年の提供に感謝し、日立の家電部門の健闘を期待したい。

石油価格が再度暴騰してきた。
サミットの終了を待つかのように、暴騰である。
ここで、問題がある。米国というよりブッシュははなぜサミットで規制を嫌ったのか、石油価格が上がるとその影響は計り知れないだろう。
価格高騰という視点をみてみると利益を得るのはごく一部であるということ。
地球人口の９９％の人は石油高騰によって、何らかの形で石油税成るものを払うことになる。
中には払えない者も出てくるだろう。
石油投機による世界の投機筋による消費税である。
各自がほぼ均等に払わねばならない。
その額が収入を超えることに成れば生活どころか生命にも影響が出てこよう。
そして、米国経済事態もおかしくなってこよう。
自国の経済をおかしくしてまで、投機資金を守る理由が有るのだろうか。
僅か１％の富を握る人々のためにアメリカがこのよう政策を続けることはもはや政府ではないだろう。
それは、一部の富のある人々のための政府ではないだろうか。
世界の石油を買い占め水道の蛇口を閉めるに等しいこのやり口は規制の心配をなくして、石油の暴騰にほくそ笑んでいるとしか思えない。
世界の富を握る人々は一握りであり、その一握りの連中が更に水道の蛇口を閉め、富を吸い上げる彼等の要望を受けて、規制をしないのか。
なぜ、ブッシュは世界経済の崩壊へ舵を取ろうとするのだろうか。
そればかりではない、温暖化も含めて、彼の判断は世界を地球を人類を崩壊に導くであろう。
今の権力者の中で、最高の力を持っているブッシュが舵取りをしない限り、考え方を変えない限り、世界はとんでもないことになるかもしれない。
米株がどんどんと下げている。
政府も何ら決め手を打たない、金融不安が有るなら、金融機関が不安ならば公的資金の投入も視野にいれて、堂々と日本のように資金の投入を宣言すべきである。
解決するでもなし、放置するでもない、中途半端な施策で結果的には放置し株の不安を招来する。
これだけの株の下落で有る。本来ならば経済不安の払拭のための施策をうたねばならないだろう。
まして、経済指標は悪い数値ばかりではない、株は殆どが空売りだろう。
それを放置するのは石油投機同様、何かそれなりに意味があるようにも考えられよう。
どちらにしても、やり口が悪質としか言いようがない。
ブッシュは必ず゛米国のためそして世界のために尽力する人物だと思っている。
そのことへの一粒の臨みを託したい。
しかし、もし、本気でこのようなことを続けるとすればいずれ、その反動は回り回ってくるだろう。
本日の株もこのような米国の動きに左右され振幅の大きな、ある意味、外資に左右される値うごきである。そして、やはりマイナス着地である。
来週にかけて、大揺れでなおかつ、外資による縦横無尽相場とが日米とも続くであろう。
結果的には、日本市場は１月の安値１万二千五百円を目指すことになるのではないだろうか。
その後、一端は買い戻しが入ろう。
何度も言うが、そのときが最後の売り場と成るのではないだろうか。
その後は石油価格が再度、暴騰しいよいよ二百ドルを目指して投機買い占めが本格化することになる。
石油の買い控え、消費の低迷の中、世界は必至に高騰に抵抗するだろうが、所詮その割合は二割程度が限界か、それを乗り越えて、投機の暴騰は続くものと想定されよう。
手を打たない政府はまだまだ、今はその時期ではないと考えているのだろうか。

今回のサミットをみていると、彼等は世界の重鎮でありながら、彼等は果たして世界をどのようにしているのだろうか。フランスの大統領が中国と商談を狙った話をしているがことごとき様子は何をしに日本に来たのだろうかと思わせる振る舞いであった。
彼ばかりではないだろう、まるでサミットは通商の場に化すしていたのではないだろうか。
かようなことでは、まともに温暖化、経済の話が出来るはずがないたろう。
彼等は手土産もなく、そそくさと帰路についたのである。
世界の重鎮がこのようなことである。
特に、アメリカは経済に関することには、全くその意志がない、なぜだろうか、常識では不思議に感じるだろう。
今のアメリカ経済は金融不安や自らまいた種であるファンドによる石油の暴騰でインフレがますます進行している。
なぜ、米国は自ら悪化することがわかりきっている石油の暴騰を、投資規制をやらないのだろうか、世界の七不思議の一つと言っても過言ではないだろう。
ただ、一ついえることは、このことを黙認して進めていけば、インフレで困るのは、また、不況で困るのは、そう、一般庶民である。
つまり、貧富の差がますますついてくる、そのにはアメリカのみならず、世界の貧富の差がつく、倒産寸前の金融機関もあろう。この金融機関へ融資できるのはアラブの産油国以外はないであろう。
このよに、金の流れは雲の上の上流を流れ、庶民は苦しみ、貧富のさが、世界の中、ついてくるであろう。
このような、流れになるにも関わらず、あたかも金持ちに利するような政策の実施が権力であるとすれば嘆かわしいことである。
また、地球温暖化につても、結局のところアメリカが前向きとはいえ、結論の出ない、地球温暖化対策となったのである。
かように、原子炉の建設とまったく別の流れと成ったのであろう。
日本も新興国に出席してもらうならば、もっと事前に問題の摺り合わせをするくらいの事前の対策が必要であろう。
今後とも各国との摺り合わせを十分にして、会議に臨むことが必要であろうし、世界のどの国もそのようなことは出来ないだろう。
今このことが出来るのは日本をおいてほかにはないだろう。
太陽光、等の技術とは別に、政治的にもその手腕を見せてほしいである。
本日の日本株、米株の大幅げらくにも関わらず、買い戻しが入り、高値推移となった。
しかし、後半は買い戻し一巡後伸び悩みとなった。
ただ、いままで、下落に落胆の色が濃い日本市場で少しでもその流れに変化を持たせることが出来たのはよかったのではないだろうか。
世界を混乱させ、何ら対策を打たない米国、穀物の高騰は自国の利益を伸張をさせようが、その政策は石油の高騰により、利益率が低下するであろう。
そのとき、再び経済インフレと利益なき商売となり、アメリカ経済を圧迫することになろう。
そのことを勿論理解の上でのアメリカの政策は自国をも経済的に追い詰めるばかりか世界経済を混乱と荒廃に導くであろう。

高価な買い物の代表としてのマンションの価格の高騰が予測される。
石油の高騰の影響で、インフレ波及が凄まじい、セメント、鉄鋼、をはじめ内装に使われる銅・など建設コストが暴騰している。
特に、鉄鋼の値上がりは凄まじい、毎年の値上がりである。
今の建設コストの三割〜四割の値上がりが考えられよう。
今後の石油の値上がりによっては、更なる、コスト増が進むであろう。
地価も一頃よりは値下がり傾向というものの、底を脱し今後の経済の伸びによってはまだまだ。値上がる可能性もある。
そして、内装費である。キッチンセット、バスセット、等、も当然値上がるだろう。
これは、好むと好まざるに関わらず、原価が上がるのである。
こうしてみてみると、価格は上がらざるを得ないだろう。
一方、個人所得はどうか、一向に上がらない、つまり、内需の伸び悩みである。
年収の五倍どころではなくなるだろう。
例えば、年収８００万で五倍は四千万、このマンションが今後の建設では四千五百万〜五千万へ上がる可能性がある。
更に、石油が上がれば、六千万〜七千万への値上がりが考えられる。
年収の八倍である。この価格帯では中々、売れなくなるだろう。
従って、売れないマンション等建てないこととなろう。
マンション建設という内需の減少である。
そればかりではない、関連企業の業績も当然大きく落ち込む、これで外需が伸びなければ成長も大きく後退する可能性がある。
それは、マンション企業・内装業者・バス業者なとのほかに極めて影響はおおきくなろう。
ただ、相対的に中古マンションの価格価値が上がってこようから、優良な中古マンションの値段の上昇が考えられようし、改装業者も恩恵があろう。
新築マンションは手が届かぬ存在に、新築市場に代わる市場として活発化する中古市場が今後の流れと成るのではないだろうか。

サミットへの期待はもともとあまり期待がなかったがやはりとの感である。
地球温暖化への施策も、その目標さえ設定できない、また、経済的な施策さえも全く決められない、これでは、何のためのサミットが ただ、みんなが集まって言いたいことをいい、美味しい食事を取りそれで帰ってしまった。中には、この場を商談の場とばかりに、売り込むフランスの大統領なと゜は見苦しさを感じる。
これでは、今の地球上の課題は解消どころか、石油高騰にさえ、何ら手を打たないアメリカ、これで、地球の崩壊は現実のものとして時間の問題となろう。
あまりにも、福田総理もブッシュに遠慮し何ら決められなかったのは、これで今までの流れに変化はなく、ファンドの投機がこれからも続くことになろう。
したがって、株式市場もこれで個人の参加ではなく、投機マネーの独断場となろう。
温暖化も進む、原子炉というその乱立は大変な危険があろう。
この危険な原子炉を世界中にばらまけば、それはそれで恐ろしいことではないだろうか。
本日の市場はイランのミサイル事件で上値が抑えられ、せっかくの反発に水を差す結果となった。
投機筋にとっては、今の状況では待ってましたとの好材料だろう。
これで、株式市場の乱高下に大きな理由づけがまた一つ増えたのである。
今夜の米株がどこまでその影響というか、それを利用してくるのか、そして、サミットで何ら規制のきの字も出なかったことに今まで以上に、そのマネーの動きが活発になることになろう。
更に、石油の二百ドルへのお墨付きをもらったようなもの、今後の彼等の出方に勢いづけることとなろう。
せっかく買い戻しへの流れがでかかった昨日の米株の上昇波動が今夜も継続するのか、イランの影響がでるのか、サミットのおとがめのない状況で勢いづき、再度、石油の高騰に結びつくのか、流れは大変厳しいものとなり、今夜の米株の流れには厳しさがあめう。

本日の日本株が大幅下落となった。
流れをみていると、兎に角、空売りする株が手に入れば売りまくる、そこには業績や今後の展開のりなど全く関係なしの感があった。
兎に角、手当たり次第の売り込みであった。
さて、この売り込みの目処はどのあたりであろうか、考えられるのは
�。鰻遒虜把祺然覆�１２５００円でそこまで売り込んで買い戻すか、
��当ブログでも１月の最安値まては売り込まないのではとの安易な考えと、米株の下落が一定のところまで落ちておりそのことから限界ではとの判断もあったが、一方では、冷徹で金のためなら何でもするファンドと投機筋、その彼等はやはり１月安値までの売り込むのか、それとも今あたりを目処とするのかである。
さて、どこがその限度か、そのことで、米国の昨日の動向を見てみると前半は百ドルをこえる上昇でであったが、後半から下落し僅かではあるがマイナスとなった。
このことは前半が高かっただけに、その反動は大幅下落に匹敵する効果があったのであろう。
このような、仕掛けは今後一段の下げを誘発するものなのか、それとも最終段階の仕掛けなのか判断に苦しむところである。
それだけ、売り方の苦しさもあるのかもしれない。
米株の少しばかりの下落後、大幅に売り込まれた日本株の流れは今までも二度ばかりその後大幅な上昇を翌日に見たケースもあり今夜の米株の動向がポイントとなろう。
ただ、石油暴騰による規制が問われているだけに、そのサミットの開催の流れに刃向かうがごとき本日の流れは政治負けない投機との印象を改めて知らしめられたようである。
日米ともこれだけの売り込みである必ずや買い戻しが入るだろう。
そこがチャンスである。
しかし、長期的にまたまた、石油価格の高騰があろうから一段の下げが考えられる。
したがって、このような空売りは石油高騰で景気を悪くし、景気を悪化させ空売りで下げさす。
投機筋はそこまでするだろう。そこには、心をもたない、氷の世界しかないと解すべきであろう。
下げさせて買い戻しの連続で株は相対的に下げ基調での展開と成るだろう。
今回の下げにたいしては、ここ２、３日の流れを判断し業績好調株を狙い当面の反騰を待ちたいところであろう。

朝日テレビでのニュース番組、その中での報道は温暖化と石油危機への投機筋への批判を含めて、現在の世界の状況を的確に伝えていると思われる。
、ニュースでは歩道ステーションでの、その姿勢はもはや黙っていられないとの司会者の言葉から、その思いが投機筋、アメリカへの、その批判をつよめているのだろう。
日曜日のサンディープロジェクトでも石油高騰を識者の意見を聞くなど積極的な批判姿勢は石油という、聖域に踏み込んだ、投機筋への批判として、一刻も早く、そのような投機から手を引いてほしいと言うことであろう。
このような、その声を世界のものとしていかねばならないだろう。
ただ、その番組の中で、ゲストの竹中氏が投機説を否定し、中国・インド説としたのには驚いた。 これだけ急激に多額の資金が怒濤のごとく、 証券会社の音頭のなか、雪崩込んでいるのである。
その流れを みぬして、中国・インド説はないだろう。
討議に水を差す彼の発言はマネーの流れをどうとらえているのだろうか。
そのことは、さておいて、テレビ局の姿勢は評価できるだろう。
今後とも頑張ってほしい。日本のため、世界のために、

やっと日本株の連敗に終止符をうった。
特に、大きな展開があったわけではないだろうが、しいて言えばサミットの開催に敬意を表したのか、アジア株の上昇がきっかけとの説があるがアジア株の下落を誘ったのも投機筋であり、その流れが逆に流れたのではないだろうか。
どちらにしても、今夜の米株がどうかがポイントに成るが、本日の動きを見ると米株が上昇の可能性も強いと思われる。
ただ、もし、米株が上昇したとしても、金融機関の決算もあり、いずれは石油価格が再度上昇に転じるだろうし、再度、経済をゆさぶることになろう。
その根幹はやはり、投機である。
この投機を規制しなければ、今後の世界の経済は大変なことになろう、
その意味で、今回のサミットで規制問題をどこまで、進められるか、今後の世界経済に大きな影響を与えよう。
ただ、個人的にはアメリカの反対で進展が進まないと思われる。
したがつて、石油・穀物を中心とした、アメリカの国益に沿う、政策を転換しない限りは世界経済の崩壊に進まざるを得ないであろう。
石油高騰はアメリカ自身をも蝕んできている。
せっかく、反転仕掛けてきた経済もこれ以上石油の高騰は経済全体に与える影響が強くその広がりを見せてきた。
しかし、そのことにどうアメリカは対処しているいこうとしているのか、自国の投機筋を擁護しているとその身体自身が滅びゆくことになろう。
アメリカは一部投機筋という、資産家におぼれていいのだろうか、一刻も早く、資産家離れをし、世界に目を向けないと大変なことになろう。
兎に角、原油、穀物の規制である。

いよいよ、サミットである。アメリカからもブッシュ大統領が婦人同伴で来日している。
誰よりも早く来日し福田総理と精力的に会談、多少の不満はあろが前向きな取り組み姿勢であるように思えた。
このように、地球の危機、金融不安で世界が困っている中でのサミットである。
はたして、彼等ファンド投機筋は世界が注目し、更に、未曾有の経済危機を作っている投機が果たして、自国の大統領が臨む世界の注目会議の展開の中で、更なる石油高騰への投機を進めるのか否か、もし、更なる高値追いとならぬよう期待したいが、個人的には憎めない大統領だけに、投機筋も大統領の意欲を是非支援してほしいものだ、もし、更なる高騰は、それは自国の大統領に恥じを書かせることとなる。
冷徹で利益を追い求めることにしか頭にない投機筋、果たしてどのような判断をしてくるだろうか。
今週の日本株の連敗記録にも注目である。
ます、朝方の外人動向に注目しょう。

いよいよサミットが始まる。
焦点の温暖化について、どこまで進展するのか、ここで、各国が真剣に取り組まねば地球の未来はないだろう。
ただ、米国が言うように、中国やインドの発展途上で大量のＣＯ２を排出する国々の賛同も得なければある意味、中身がないものに成る可能性もあろう。
中国・インドもこれからは自分達が使う番と言わずに土俵に上がらねばならないだろう。
中国・インドの主張も理解できなくもないが、そのような先進国が過去に使ってきたＣＯ２によって、生み出された製品や技術を使って中国・インドも成長してきたのではないだろうか。
そこのところはお互いであろうから、ここはそれぞれが一歩譲歩へして取り組まねばならない問題である。
しかし、お互いのやりとりを含めて、一般人にはその具体的にどのくらい削減されているのかがわかりにくい。
例えば、ＣＯ２の削減目標はそれでよいとして、具体的にわかるようなこと太陽光発電にいくら切り替えたとか、車の省エネに何台置き換わったとか、火力発電をいくら減らしたとか、何かわかるようなものをもつて進めるべきべきではないだろうか。
ＣＯ２を売った、買った減らしたではあまりに我々の理解から離れすぎてわかりづらいものがある。
先進国がその八割を占めるとと言えども地球規模で進めねばならぬ問題である。
後進国も含めて進めねば成らず、そのための基金を先進国を中心に創設すべであろう。
具体的で進めやすい施策が必要ではないだろうか。

地球温暖化がいよいよ、待ったなしに迫ってきた。
巨大な地球が経済発展で年々狭まり、グローバル化のなか、それぞれが自己中心の展開となり、中国・インドの経済発展で一気に温暖化が進展してきたものである。
これからは、どうこの地球の温暖化を阻止し、もとの地球に近づけるか、が大きな課題である。
世界はその課題に向けて、合意出来るのかどうか、今サミットの焦点であろう。
とともに、世界の生命品を独占する投機への規制を出来るかどうかも課題であろう。
いま、テレビ各局もその現状を伝えだした。
南の島、沈み行く島地その地にすむ、幼いあどけない子供たちその子供たちも一生懸命生きようとしている。
しかし、列強は問答無用自国の生産高の向上に向け、見て見ぬ振りをしている。
そのことが、もう待ったなしの現状にも関わらず、未だその責任を他国に押しつけている。
今の現状を見ていると、私は地球は残念ながらその崩壊を待つのみではないだろうかと思わざるを得ない。
ある小説で最後の地球から脱出するノアの箱船的存在の宇宙船に温暖化を無視した連中がその船にのれないという小説を読んだが、現実には、逃つげ出すところもない、地球の生命体がすべて、崩壊をせざるを得ないのである。
人類はこの自然の中で生かされているという現実をもっと直視しなければ成らない、しかるに、人類が自然の頂点だと解釈すれば、それは自然の力を認識していないということであろう。
もっと自然の恐ろしさを認識すべきである。
今回のサミットでどこまで、世界が共通的な認識を示せるか、あまり期待は出来ないが、サミットがセレモニーでないことを願いたいものである。
特に、温暖化でも、投機でも、穀物などの世界の必需品の高騰の源を作った米国はその責任と真の指導的国として、今回のサミットで世界の安定のために努力することを最も期待するところである。

温暖化本格化の一歩 08/04/23
ここのところ温度が気激にあがっている。
ここ数年は４月・５月と涼しい時期が多かったのであるが、今年はそうではなく、いきなり初夏であり、真夏とさえ思われる日射である。
北極圏での氷の溶解具合と４月・５月の温度の関係は当ブログでも、再三記述したところであるか、その理由として、大氷河時代は冷気が融け切れず、一定の割りあいとなり、三月になると冷気が出なくなり、自然と温度が上昇していく。
これが温暖化が進んだ時点では氷がどんどんと融け、いわゆる薄氷から度々とけ、地上が見えるくらいである。さてさて、それが一層進めばどうなるか、つまり、本科的な温暖化のはじまりである。
しかしこの冷気も十年もすれば、解ける氷が減少し寒冷な空気を送れなくなる可能性があると昨年記述したが、意外に早い展開で温暖化か進んでいるようだ、昨年の十年予想はもはや今年がその第一歩となったようである。
薄氷に当たる部分はもうなくなっており、氷が解ける氷すらなくなっていく状態になりつつあるのだろう。
いよいよ、氷は局地的になり、冬の冷気が無くなれば、もはや、北極からの冷気は日本まで届かなくなっている。
したがって、日照時間だけが、温度に跳ね返る、そんな時代の始まりである。
ゆえに、今年の夏は常夏の気分となり、四十度を超える地域が、世界じゆうに見られるであろうし、日本でも昨年比倍増地点で四十度を超えることになろう。

気候�供〇亜せ遊遒隆�冷は地球温暖化の一過程　　昨年の４月作成
三，四月は思わぬ寒さに見舞われ地球温暖化へ逆行かに思える気候であった。
近年むしろ三，四月のほうが寒いと感じる年が多い、なぜこのような現象になるのか気候のながれからいつて理解しがたい現象である。
しかし、地球の極氷は確実にとけており、ヒマラヤの氷も溶けているときく。着実に地球は温暖化の方向に進んでいるのは間違いのない事実である。
三，四月はなぜ寒いのか寒さの原因は明らかに大陸から流れ込んでくる寒冷な風である。寒冷な風の元となる冷気は温暖化により残った薄氷である。
この薄氷は溶けやすく、夏の打ち水のように暖気を吸い込み冷気を吐くこのはかせた冷気が風に乗って南下し、この時期高低気圧の差のなかに雪崩れ込み、日本列島に寒気の冷風を吹き込んでくる。
したがつて、この時期思いのほか寒くなるが風が吹かなければ太陽の光により急激に温暖化現象に戻る。所謂花冷えの極端化現象である。
しかしこの冷気も十年もすれば、解ける氷が減少し寒冷な空気を送れなくなる可能性がある。そのとき、本格的な温暖化が進むものとおもわれる。