日経が今までの構成を打ち破り、大胆な発想として、今の経済危機を伝えていた。
このところの、一面でのトップはこの経済の流れを記した記事が目につく、産油国に集まる世界のマネーなどである。
その中でも本日の記事は今の経済危機を丹念に伝えており、その原因が資源高に有ることを主張している。今後の経済についてもその影響力を受けて、インフレから新興国への圧迫を含めて、経済の崩壊に警鐘を鳴らしている文章である。
現実はこの記事のごときであろう。
しかし、その原因を作っている投機マネー、投機ファンドの買い占めについて触れていないところが、不思議な要素である。原油については、別の面で、投機マネーの流入を記しているが、当然今回の経済危機はこのことと切利はなせないところであり、投機マネーの抑制、規制を日経だからこそ一面で、堂々と書いてほしかった。
アメリカに遠慮のところが有るのか、このファンドの規制、についてはあまり取り上げられないし、その行為を堂々と批判し、世界の経済を正常な流れに戻さねば、この記事は現実の物となり、本当に、世界の経済は滅亡に進むことになろう。
いまのままでは、ものすごいスピードで経済が逆回りし、マイナス成長へと回転していくことになろう。世界の経済をマイナス回転させて、何の利益が有るのだろう、袋を広げた風の神が地球全体の富を吸い上げていく、今まさにそんな構図の世界と化している。
経済は正常である。日本経済も順調に発展していよう。
しかし、その経済を減速させ、マイナス成長をさせているのはいわずとしれて原油だがである。
生活必需品を盾に世界の富を吸い上げ、多くの人類を困難に追いやる投機資金、いまやマスコミその投機資金の規正を臆することなく記事にかくべきであり、そのことを怠ればその前途はまさに、地獄とかしていこう。
さて、現実の株価は今回の目標である石油価格百四十ドルをこえた。
そして、次のステップである百五十ドルへの礎を築いた、一端下げに転じることに成るのではないだろうか、そして、さげるだけ下げた株も本当に恐慌に成れば、元も子もないだろう、とりあえずの反発をみなければ、いくらファンドといえども、自分の身をそいでいるような物、このようなことが長く続くはずはないだろうし、ひと反発は近いと思われる。、
反発の目処としては、１月の売りコストが一万二千五百ドルとすれば、そこから千ドルあまり一万一千二百ドル〜一万一千五百ドルのゾーンが売りの買い戻しゾーンか、少なくとも、一応の下値に届いてきたのではないだろうか